Kindle自費出版の印税とは？35％と70％の違いを徹底解説

Kindleで自費出版を始めるとき、最初に気になるのが「印税ってどういう仕組み？」という点ではないでしょうか。

紙の本のように出版社を介さないため、すべてを自分で管理できる一方で、印税のルールを理解していないと損をしてしまうケースもあります。

この記事では、Amazonの公式仕様（KDP：Kindle Direct Publishing）に基づいて、印税の仕組みや支払いの流れをわかりやすく解説します。

経験者の視点から、よくある勘違いや注意点も交えてお伝えします。

 

Kindle自費出版の印税とは？仕組みをわかりやすく解説

 

Kindleの印税とは、著者が自分の本の販売に応じて受け取る報酬のことです。

Amazonが提供するKDP（Kindle ダイレクト・パブリッシング）では、出版費用は無料ですが、販売時に設定した価格とロイヤリティ率によって印税額が決まります。

ここでは、基本の構造から、商業出版との違い、支払いの流れまでを順に見ていきましょう。

 

Kindle出版の印税（ロイヤリティ）の基本構造

 

Kindle出版では、著者が販売価格を決め、その価格に応じて「35％」または「70％」のロイヤリティ率を選択できます。

この「印税率」は出版社ではなくAmazonが直接支払う仕組みで、紙の出版と比べて中間コストが少ないため、著者の取り分が多いのが特徴です。

たとえば500円で販売した場合、35％を選ぶと1冊あたり約175円、70％を選ぶと約350円が著者の収益になります（通信コストなど一部の控除あり）。

ただし、70％を選ぶためには販売価格や販売地域などの条件を満たす必要があり、すべての本が自動的に70％になるわけではありません。

この点は後ほど詳しく解説しますが、初心者がつまずきやすい部分です。

 

自費出版と商業出版の印税の違い

 

商業出版では、出版社が企画・編集・販売を行い、著者は印税として定価の8〜10％前後を受け取るのが一般的です。

一方、Kindle出版のような自費出版では、すべての工程を自分で行う代わりに、印税率が高く設定されているのが特徴です。

たとえば同じ1,000円の本でも、商業出版では印税が約100円、Kindle出版では最大700円になることもあります。

ただし、マーケティングや編集、表紙デザインなども自分の責任範囲になるため、「印税が高い＝必ず儲かる」とは限りません。

私自身も初めて出版したとき、販売ページの見せ方が弱く、アクセスが少なかった経験があります。

印税率だけでなく、「どうやって読まれるか」を考えることが収益化の第一歩です。

 

印税が支払われるタイミングと振込条件

 

印税は、売上が発生した月のおおむね60日後に支払われる仕組みです。

たとえば、1月の売上分は3月末ごろに支払い処理が行われます。

振込先は、登録した銀行口座（日本国内の場合は円建て）で、最低支払額に到達している必要があります。

「電子資金振替（EFT）の場合、最低支払い金額はありません。支払いは売上月の末日から約60日後です（公式ヘルプ要確認）。」為替や販売地域によって異なる場合もあります。

また、Kindle Unlimited（読み放題）やKDPセレクトで得たロイヤリティも、通常販売と同じく月単位で計算されます。

「思ったより入金が遅い」と感じる人も多いですが、これはAmazonの集計サイクルによるもので、公式仕様に沿った正規のスケジュールです。

公式ヘルプでは詳細な支払い日程が記載されているため、出版前に必ず確認しておくと安心です。

 

Kindle出版で選べる印税率：35％と70％の違い

 

Kindle出版では、著者が本の販売価格を設定するときに「35％」か「70％」の印税率（ロイヤリティ）を選べる仕組みになっています。

この選択は単なる数字の違いではなく、「どの地域で販売するか」「どんな価格に設定するか」といった要素で結果が大きく変わります。

特に初心者のうちは、70％のほうが得に見えても、条件を満たさなければ自動的に35％扱いになることもあるため、注意が必要です。

ここでは、2つの印税率の仕組みや条件、価格設定の考え方を順に解説します。

 

35％と70％の印税率の仕組みを比較

 

Kindle出版では、電子書籍の販売価格に応じて印税率を選べます。

基本的に35％はどの価格帯でも適用可能で、制限が少ないのが特徴です。

一方で70％を選ぶには条件がありますが、達成すればより高い収益率を得られます。

たとえば、500円で販売した本の場合、35％では1冊あたり約175円、70％では約350円が印税として支払われます（通信費などの控除は除く）。

数字だけ見ると70％の方が圧倒的に有利ですが、条件を理解せずに設定すると、販売が制限されるケースもあります。

私の経験でも、初めて出版した際に価格設定を誤って70％の条件を外してしまい、意図せず35％で販売されていたことがありました。

このように、印税率は「選んだつもり」でも、Amazonの基準に沿って自動的に変更されることがあります。

そのため、次に紹介する条件を理解しておくことが大切です。

 

70％印税を適用できる条件（価格帯・地域・KDPセレクト）

 

70％印税を適用するには、Amazonが定めた要件を満たす必要があります。

まず大前提として、日本（Amazon.co.jp）では販売価格が税込み250円〜1,250円の範囲に設定されていることが条件です。

この範囲外の価格では自動的に35％となります。

「70％は『対象国での販売に対して適用』されます。販売対象に含めていない国の売上には適用されません（公式ヘルプ要確認）。」
もう一つの重要な条件が「KDPセレクト」です。

「70％適用は主に価格帯・対象国・配信コスト等の要件で決まり、KDPセレクトの登録そのものは必須条件ではありません（日本向け）。読み放題参加など露出面の効果が中心です。」
ただし、他の電子書店（楽天KoboやApple Booksなど）では販売できなくなるため、出版戦略によって登録の可否を判断しましょう。

なお、KDPセレクトに登録していなくても、基本条件を満たせば70％印税が適用される国・価格帯もあります。

このあたりの細かな仕様は変更される可能性があるため、最新の公式ヘルプで必ず確認してください。

 

価格設定で損をしないための考え方

 

初心者の方がよく迷うのが、「いくらで販売すればいいのか」という点です。

高すぎると購入されにくく、安すぎると70％印税の条件を外れてしまうことがあります。

特に、250円未満に設定してしまうと自動的に35％扱いになります。

一方で、安価すぎると印税額が小さくなり、収益が伸びません。

おすすめは、自分のジャンルの平均価格を調べ、その範囲内で250円〜1,250円の間に設定することです。

また、値上げや値下げを頻繁に繰り返すと、Amazonのランキングやおすすめ表示に影響が出る場合があります。

経験上、発売直後は少し安め（300〜400円台）に設定し、レビューや実績が増えてから適正価格に戻すのが効果的です。

価格は印税に直結するため、感覚ではなく根拠を持って設定することが大切です。

 

公式ヘルプで確認すべき最新ルール

 

Kindleの印税制度は、Amazonの仕様変更によって細部が更新されることがあります。

たとえば、70％印税の対象国や価格帯、KDPセレクトの取り扱いなどは定期的に見直されています。

そのため、出版前には必ずKDP公式ヘルプページをチェックし、最新情報を確認しましょう。

特に「ロイヤリティオプション」や「KDPセレクトの条件」に関するページは必読です。

私自身も、以前は公式を見ずに古い情報を参考にしてしまい、条件外になっていたことがあります。

少し面倒に感じるかもしれませんが、公式ヘルプを読むことで損を防ぎ、安心して出版を進められます。

また、海外仕様（Amazon.comなど）の記事を参考にする場合は、数値や条件が異なるため注意が必要です。

日本のKDP（Amazon.co.jp）に合わせた情報を基準に判断しましょう。

 

KDPセレクト登録と印税の関係

 

Kindle出版でより多くの読者に届けたいと考えたとき、「KDPセレクト」への登録は大きな選択肢になります。

登録するとAmazonの読み放題サービス（Kindle UnlimitedやPrime Reading）にも掲載され、ページが読まれた分だけ印税が発生します。

ただし、独占配信のルールがあるため、登録前に仕組みをきちんと理解しておくことが大切です。

 

KDPセレクトとは？登録のメリットと注意点

 

KDPセレクトとは、Amazonが提供する電子書籍の独占配信プログラムです。

90日間の登録期間中は、他の電子書店（楽天Kobo、Apple Booksなど）で同じ作品を販売できません。

その代わりに、Kindle UnlimitedやPrime Readingなどの読み放題サービスに掲載されるチャンスが得られます。

これにより、購入されなくても「読まれるだけで印税が発生する」可能性が生まれます。

私の経験でも、販売よりも読み放題経由の読者が多く、結果的に収益が安定した時期がありました。

ただし、デメリットもあります。

他ストアでの販売や価格調整ができないため、「Amazon限定」にリスクを感じる人も少なくありません。

また、更新を止めたい場合は90日ごとの自動更新をオフにする必要があり、これを忘れると契約が継続されます。

実務上は「試しに1冊だけ登録して反応を見てみる」くらいの気持ちで始めるのが安全です。

 

Kindle Unlimited（読み放題）による印税の仕組み

 

KDPセレクトに登録すると、自動的にKindle Unlimited（KU）とPrime Readingに参加できます。

ここで発生する印税は、通常販売のような「販売価格×印税率」ではなく、読まれたページ数に応じて支払われるのが特徴です。

Amazonは毎月「グローバル基金」という報酬プールを設定しており、その中から著者に分配されます。

たとえば、1冊の本が200ページあり、そのうち100ページが読まれた場合は、「100ページ × 当月のKENPレート」で印税が算出されます。

この仕組みは特に「分量のある作品」や「シリーズもの」を執筆する人に有利です。

読者が読み進めるほど印税が増えるため、ストーリー性や実用性のある内容ほど報酬が伸びやすくなります。

一方で、数ページだけ読まれて離脱されると印税はごくわずかになります。

このため、冒頭のつかみや章ごとの構成を工夫することが重要です。

公式ヘルプでも「読まれたページ数が印税の基準」と明記されていますが、ページ単価（KENPレート）は毎月変動するため、一定ではありません。

 

KENPレート（既読ページ単価）の基本と変動要因

 

KENPレートとは、Kindle Unlimitedで読まれたページ1枚あたりの報酬額を指します。

月ごとにAmazonが設定しており、国ごとの利用状況や全体の読まれたページ数に応じて変動します。

日本では1KENPあたり約0.4円前後が目安ですが、月により少し上下することがあります。

このレートは公開情報としてAmazon公式が毎月発表しているため、出版者は誰でも確認できます。

私の体感では、年末年始や大型連休など、読書需要が増える時期にレートがわずかに上がる傾向があります。

ただし、KENPレートは出版社や作品ごとに変えられるものではなく、Amazonが一括で算出する仕組みです。

つまり、著者ができるのは「どれだけ最後まで読んでもらえるか」を意識して内容を構成することです。

この点を意識すると、ページ単価が同じでも結果的に大きな収益差になります。

長期的に見ると、読みやすく満足度の高い本ほど安定した印税を生み出します。

最後に、公式発表のKENPレートは毎月KDPダッシュボードで確認できるため、定期的にチェックしておくと安心です。

 

印税の計算方法と収益シミュレーション

 

Kindle出版では、どれくらいの印税が得られるのかを把握しておくことがとても大切です。

単に「70％だから儲かる」というわけではなく、販売方法や読まれ方によって収益は大きく変わります。

ここでは、ロイヤリティの計算式から実際の収益イメージまでをわかりやすく整理し、さらに税金面での注意点もお伝えします。

 

ロイヤリティの計算式を具体例で解説

 

Kindleの印税（ロイヤリティ）は、基本的に「販売価格 × 印税率」で計算されます。

ここで注意したいのが、「販売価格」＝「著者の手取り」ではない点です。

たとえば販売価格が500円で印税率が70％の場合、
計算式は「500円 × 70％ − 配信コスト（約1円/MB）」になります。

仮に電子書籍のデータサイズが5MBであれば、配信コストは約5円。
結果として、印税は「500 × 0.7 − 5 ＝ 345円」となります。

一方、35％の場合は配信コストが引かれず、「500 × 0.35 ＝ 175円」が印税額です。

このように、70％のほうが有利に見えますが、販売価格が条件外（250円未満など）の場合は自動的に35％が適用されます。

私の経験では、「表紙画像を高解像度にしすぎてデータ容量が増え、配信コストがかさんだ」ケースもありました。

特に写真やイラストが多い本では、ファイル容量にも注意が必要です。

公式ヘルプの「ロイヤリティと配信コスト」の項目で最新条件を確認しておくと安心です。

 

読み放題（KU）と通常販売の印税を比較

 

KDPセレクトに登録すると、通常販売以外に「Kindle Unlimited（KU）」からの収益も得られます。

通常販売の印税が「価格 × 印税率」で計算されるのに対し、KUでは「読まれたページ数 × KENPレート」で計算されます。

たとえば、1KENP＝0.4円、200ページ中100ページ読まれた場合、
「100 × 0.4 ＝ 40円」が印税です。

つまり、KUでは「売れた冊数」よりも「読まれたページ数」が重要になります。

この仕組みを理解していないと、「売れていないのに印税が入っている」「途中で読まれていないのに報酬が少ない」といった混乱が起こりやすいです。

実際には、KU経由の読者が多いジャンル（自己啓発・小説・エッセイなど）では、販売よりも読み放題での印税が上回ることもあります。

私の場合も、KUで継続的に読まれる作品が長期的な収益源になりました。

販売と読み放題の両方を意識した構成にすると、印税の安定化につながります。

 

税金・源泉徴収の考え方（個人出版の場合）

 

Kindle出版の印税は、Amazonから「ロイヤリティ」として支払われます。

日本の個人出版者の場合、この収入は「雑所得」または「事業所得」として確定申告に記載します。

年末にAmazonから送付される支払い明細（KDPレポート）をもとに、年間の総額を計算しておくとスムーズです。

また、Amazonは米国企業のため、税務情報（米国税務フォーム：W-8BEN）の提出が必要です。

これを提出していないと、米国で源泉徴収（約30％）されてしまいます。

フォームを正しく提出すれば、日本在住者は日米租税条約に基づき、源泉税が0％になります。

私自身も最初にこれを知らず、報酬が差し引かれて支払われた経験があります。

KDPアカウント設定画面の「税務情報」からオンラインで提出できるため、出版前に済ませておくと安心です。

なお、日本国内での納税は通常の確定申告で行います。

副業として行う場合も、年間の印税額が一定以上になると申告義務が発生するため注意しましょう。

不安がある場合は、税理士や国税庁の公式サイトで最新情報を確認するのがおすすめです。

 

Kindle出版で印税を増やすコツと注意点

 

Kindle出版では、印税率そのものを変えることはできませんが、戦略次第で実質的な収益を大きく伸ばすことが可能です。

価格設定やカテゴリ選び、内容の磨き方、そしてトラブルを防ぐ管理の仕方までを知っておくことで、安定して印税を積み上げていけます。

 

売上を伸ばす価格設定とカテゴリ選び

 

まず意識したいのが「価格設定」です。

KDPでは250円〜1,250円の範囲で70％印税を選べるため、多くの著者はこの中で価格を調整しています。

ただ、安ければ売れるわけではなく、内容とのバランスが大切です。

たとえば、情報量の多い実用書を300円で出すと「安すぎて信頼感がない」と感じられることもあります。

逆に、短い読み物を高値で出すとレビューで厳しい評価を受けやすくなります。

私の経験では、初刊は350〜500円で販売し、反応を見ながら価格を見直すのが現実的でした。

カテゴリー選びも印税に大きく影響します。

Amazonのカテゴリ（ジャンル）には競合が少なく検索されやすい「穴場」が存在します。

「Kindle出版 カテゴリ 変更」などで調べると、他ジャンルよりもランキング上位を狙いやすい分野を見つけられるでしょう。

公式上は2つまで登録できますが、サポートへの申請で追加カテゴリを設定する方法もあります。

 

内容・デザイン・レビューが印税に与える影響

 

印税を増やすうえで、内容とデザインの質は避けて通れません。

特に、表紙デザインはクリック率に直結します。

読者は数秒で判断するため、プロに依頼するか、Canvaなどのツールで視覚的に伝わるデザインを心がけましょう。

内容面では、最初の数ページが非常に重要です。

Kindleの「試し読み」で興味を持たれなければ、購入にはつながりません。

実際、冒頭に具体的なエピソードや読者の悩みに共感する導入を入れただけで、売上が2倍近く伸びたことがあります。

また、レビューも印税を左右する大きな要素です。

星の数だけでなく、コメントの内容も購入判断に影響します。

良いレビューを得るには、丁寧な構成と正確な情報提供が基本です。

一方で、友人や家族にレビュー依頼をする行為はAmazon規約違反になるため注意が必要です。

誤って削除やアカウント停止になるケースもあるため、あくまで自然な読者レビューを積み上げていきましょう。

 

印税トラブルを防ぐためのチェックポイント

 

印税トラブルでよくあるのが「印税が支払われない」「金額が合わない」といったケースです。

KDPの印税は販売翌々月に支払われる仕組みですが、「EFTでは最低支払い金額の設定はありません。小切手や電信送金のみ最低額が適用されます（公式ヘルプ要確認）。」点を見落としがちです。

また、振込先の銀行情報（特に支店コードや口座名義の全角半角）に誤りがあると支払いが保留になることもあります。

もうひとつ注意したいのが、海外マーケットでの販売時です。

ドル・ユーロでの収益は通貨換算後に支払われるため、為替レートによって実際の受取額が変動します。

このため、レポート上の金額と銀行振込額が完全に一致しないこともありますが、これは仕様上の差異です。

実務的には、毎月の「支払い履歴」と「ロイヤリティレポート」を照らし合わせて管理すると安心です。

経験上、スプレッドシートなどで国別・月別に記録しておくと、確定申告時にも役立ちます。

最後に、Amazonの仕様変更により支払いタイミングや通貨レートが変わることがあるため、出版後も公式ヘルプを定期的に確認しましょう。

 

ペーパーバック出版の印税について（補足）

 

Kindle出版のメインは電子書籍ですが、最近は「ペーパーバック（紙の本）」を併売する著者も増えています。

紙の本は手に取れる安心感があり、ビジネス書や自己啓発系では信頼性アップにもつながります。

ただし、電子書籍とは印税の仕組みが異なるため、注意が必要です。

 

紙版のロイヤリティ計算と印刷コストの関係

 

ペーパーバックの印税は、販売価格から「印刷コスト」と「（紙版）印税は『（販売価格−印刷コスト）×ロイヤリティ率』で、Amazon.co.jpではおおむね60％（税込1,000円以上のタイトル）／50％（999円以下）です（公式ヘルプ要確認）。」を引いた残りがロイヤリティとして支払われます。

つまり、電子書籍のような「70％印税」とは別計算になります。

計算式にすると、
「印税 ＝（販売価格 − 印刷コスト）× 60％」です。

たとえば、販売価格を1,200円、印刷コストが350円とした場合、
（1,200 − 350）× 0.6 ＝ 510円が印税です。

ここで重要なのが印刷コストです。

ページ数が増えるほどコストも上がるため、紙版を出す際は「見やすさ」と「厚さ」のバランスがポイントになります。

私の体感では、100〜150ページ程度がちょうどよく、価格設定もしやすい範囲です。

また、モノクロ印刷かカラー印刷かでも大きく変わります。

写真やイラストを多用する場合は、原価を計算してから販売価格を決めないと赤字になることもあります。

公式の「KDP ペーパーバック印刷コスト計算ツール」を使うと、出版前に利益シミュレーションができるのでおすすめです。

 

電子書籍との併売で注意すべき点

 

電子書籍とペーパーバックを併売する場合、タイトル・著者名・内容を一致させることが基本です。

異なる情報を登録すると、Amazon上で「同一作品」として統合されず、販売ページが分かれてしまうことがあります。

併売時には、同一ASINとしてリンクされているか確認しましょう。

また、ペーパーバックではISBN（書籍コード）をAmazonが自動付与しますが、自分で所有するISBNを使うことも可能です。

ただし、個人出版の場合はAmazon付与の無料ISBNで十分です。

もうひとつ気をつけたいのが、レビューの扱いです。

電子書籍と紙版が同一作品として認識されればレビューが共有されますが、別作品扱いになるとレビューが分かれてしまいます。

この点は、出版後にAmazonカスタマーサポートへ問い合わせて統合申請することもできます。

最後に、電子書籍とペーパーバックでは販売スピードが異なります。

紙版は印刷・配送の工程があるため、反映まで数日かかることがあります。

スケジュールを組む際は、この時間差も考慮しておくとスムーズです。

 

まとめ：Kindle出版の印税を正しく理解して長く稼ぐ

 

Kindle出版の印税は、単なる「収入」ではなく、自分のコンテンツを資産化する仕組みです。

正しく仕組みを理解すれば、1冊の本から長期的に収益を生み出すことができます。

印税率の違い、KDPセレクトの仕組み、KENPレートの変動、そして税金の処理など、最初は複雑に感じるかもしれません。

しかし、一度流れをつかめば、毎月の売上レポートを見るのが楽しみになります。

私自身も最初は試行錯誤でしたが、「読まれる本」を意識することで、自然と印税が積み上がっていきました。

大切なのは、短期的に稼ごうとするよりも、「長く読まれる一冊」を育てる意識です。

そのためには、読者にとって価値ある内容を提供し続けること。

これが結果的に最も安定した印税を生み出す近道です。

Kindle出版は努力が目に見えて形になる世界です。

焦らず、自分のペースで一歩ずつ積み重ねていきましょう。