電子書籍の印税15％とは？KDPとの違いと損しない選び方を徹底解説

電子書籍の印税率は「15％」という数字がよく取り上げられますが、実際には出版形態によって大きく異なります。

とくにKindleなどの個人出版（KDP）と、出版社を通じた電子書籍出版では、印税の仕組みそのものが異なります。

この記事では「電子書籍印税15％」の正確な意味を整理し、なぜその数字が広まったのか、そしてKDP出版との違いを具体的に解説します。

初心者でも理解しやすいように、出版の流れと印税の背景を一つずつ紐解いていきます。

 

電子書籍印税15％とは何か？その仕組みと背景

 

電子書籍の印税15％という数字は、よく見聞きする一方で、そのまま信じてしまうと誤解を招きやすい数字でもあります。

実際には「出版社を経由して販売された電子書籍」の場合に多く見られる印税率であり、KDPのような個人出版とは性質が異なります。

ここでは、電子書籍 印税15％という数字がどのような契約から生まれ、どんな仕組みで著者に支払われているのか、その背景を整理していきます。

 

印税15％が語られる場面とその意味合い

 

印税15％という数字は、出版社を通じて電子書籍を販売する場合によく採用されます。

たとえば、紙の書籍では印税率が8〜10％前後であることが多く、それに比べて「電子書籍は15％」と聞くと高く感じるかもしれません。

しかしこの「15％」はあくまで「出版社が受け取る販売額に対する著者取り分」を示しており、読者が支払う販売価格そのものに対する割合ではありません。

さらに、販売プラットフォーム手数料や出版社の取り分を差し引かれたうえでの数字になるため、実際に著者の手元に残る金額は想像より少ない場合があります。

この点を理解していないと、「電子書籍の印税は高い」と思い込んでしまう人が多いのです。

 

出版社経由と自費出版（KDP）では何が変わるのか

 

出版社を通す場合と、自分でKDP（Kindle ダイレクト・パブリッシング）を使って出版する場合では、印税の算出基準がまったく異なります。

出版社経由では、Amazonなどの販売ストアから出版社に売上が入り、そこから契約で定められた印税（例：15％）が著者に支払われます。

一方、KDPでは著者自身が販売者となるため、Amazonから直接ロイヤリティ（35％または70％）を受け取る仕組みです。

つまり、出版社を介さないことで中間マージンが減り、著者の取り分が増える可能性が高くなります。

ただし、KDPの印税率には条件があります。たとえば70％ロイヤリティを選ぶには、価格帯（250円〜1,250円）や地域指定、配信方法などの要件を満たす必要があります。

この条件を満たせない場合は35％になるため、単純に「KDPなら70％」とは言えません。公式ヘルプを確認して、自分の出版形態に合った設定を選ぶことが大切です。

 

出版の全体像を先に押さえておきたい方は『 Kindle出版の流れとは？初心者向けに5ステップで徹底解説 』が役立ちます。

 

何故「15％」という数字が目立つのか：過去の出版慣行から

 

15％という数字が広まった理由には、紙の書籍時代の印税慣行が関係しています。

長らく出版業界では、出版社が在庫や流通を管理する代わりに、著者は少ない印税率（10％未満）で契約するのが一般的でした。

電子書籍が登場した当初は、紙よりもコストがかからない分を著者に還元しようという流れがあり、その結果「15％前後」が基準のように扱われるようになったのです。

しかし、現在ではKDPのような個人出版の仕組みが整い、出版社を通さなくても販売・印税受取が可能になりました。

それでも「印税15％」という表現がいまだに検索されるのは、従来型出版を前提とした感覚が残っているからです。

この数字を「基準」としてではなく、「契約形態ごとに異なる一例」として捉えることが、現代の出版では重要です。

 

15％とKDPの35％・70％印税率を比較する

 

電子書籍の印税を語るうえで、多くの人が気になるのが「15％とKDPの35％・70％、どちらが得なのか」という点です。

実際には、単純に数字だけを比べても正確な判断はできません。

出版方法や価格設定、販売地域など、複数の条件が印税率や最終的な受取額に影響します。

ここではKDPの印税システムの仕組みと、注意すべきポイントを整理していきます。

 

KDPロイヤリティの詳細を整理したい方は『Kindle出版の印税とは？出版社との違いと70％ロイヤリティの仕組みを徹底解説』も参考になります。

 

KDP（Kindle ダイレクト・パブリッシング）で著者が受け取る印税の選択肢

 

KDPでは、条件を満たす場合にロイヤリティ率「35％」または「70％」を選択できます。
特に70％は、価格帯などの要件を満たさないと自動的に35％になります（公式ヘルプ要確認）。

ただし、この選択にはいくつかの条件があり、特に70％を適用するためには一定の要件を満たす必要があります。

たとえば、日本向けに70％ロイヤリティを適用するには、販売価格を税込250〜1,250円の範囲に設定し、KDPセレクト登録など所定の条件を満たす必要があります（詳細は公式ヘルプ要確認）。
そのうえで、ファイルサイズに応じた配送料（デリバリーフィー）が差し引かれます。

一方、35％ロイヤリティは上記条件を満たさなくても利用できます。

ただし、販売価格を高く設定しすぎると購買数が減り、結果的に収益が伸びにくくなるケースもあります。

個人出版では「印税率＝利益率」と考えがちですが、KDPの場合は販売条件によって柔軟に調整することが重要です。

 

印税率だけでなく受取額が変わる主要な要因とは

 

印税率が高くても、必ずしも収益が増えるとは限りません。

KDPの場合、70％ロイヤリティを選んでも、ファイルサイズによっては「デリバリーフィー」が高くなり、結果的に実質的な利益が下がることがあります。

特に画像の多い書籍（レシピ本・漫画・写真集など）はファイル容量が大きくなりがちなので注意が必要です。

また、Kindle UnlimitedやKindleオーナーライブラリーで読まれた場合は、ページ単価による報酬（KENP）に変わります。

この仕組みを理解していないと、「70％を選んだのに収益が思ったより少ない」という事態になりがちです。

ロイヤリティは「売上×印税率」というイメージで捉えられがちですが、実際には販売価格から消費税や配信コストを差し引いた金額に印税率を掛けるなど、より複雑な計算になります（公式ヘルプ要確認）。
そのうえで、販売条件・配送料・読まれ方の3要素が受取額に大きく影響します。

したがって、単に「70％が得」というよりも、自分の本のジャンルと販売方法に合わせて戦略的に選ぶのが現実的です。

 

どちらの出版方法が自分に向いているか：チェックリスト形式で考える

 

印税率だけを見て出版方法を決めるのはおすすめできません。

以下のポイントをチェックすると、自分に合った方法を見極めやすくなります。

 

【出版社経由が向いている人】
・原稿制作以外（編集・校正・デザインなど）を任せたい
・既に出版社との信頼関係がある
・ブランディングや流通重視で進めたい

【KDPが向いている人】
・自分で価格や販売戦略を決めたい
・ロイヤリティ率を最大化したい
・出版経験を積んで、将来的にシリーズ化したい

 

もしあなたが初めて出版する場合は、KDPから始めるのが現実的です。

理由はシンプルで、出版コストがほぼゼロであり、自分で印税の仕組みを理解しながら経験を積めるからです。

一方で、プロのサポートを受けたい、もしくは契約に関する安心感を重視したい場合は出版社経由が向いています。

大切なのは、数字だけでなく「自分の出版目的」を明確にすることです。

目的が定まれば、印税率の高低ではなく、「納得できる出版スタイル」を選べるようになります。

 

印税15％の契約で著者が知っておくべきポイントと注意事項

 

電子書籍の印税率として「15％」という数字を提示されると、つい「他より高い」と感じるかもしれません。

ですが、契約内容をよく読むと、その15％が「販売価格」に対してなのか「出版社の受取額」に対してなのかで、実際の手取りは大きく変わります。

ここでは、印税15％契約のメリットと注意点、さらに見落としやすい契約条件について整理しておきます。

 

印税15％契約のメリット・デメリット両方を整理

 

印税15％の契約は、一見すると好条件のように思えます。

特に紙の書籍が10％前後であることを考えると、電子書籍で15％は高く見えるでしょう。

メリットとしては、出版社側が編集・デザイン・販売促進まで対応してくれるため、著者が制作に集中できる点が挙げられます。

さらに、出版社の販売網を活かしてAmazon以外の電子書店にも配信されるケースが多く、読者に届くチャンスが広がります。

 

一方でデメリットもあります。

最大の注意点は「15％が何を基準に計算されるか」です。

契約によっては、Amazonなど販売ストアの手数料を差し引いた後の金額に対して15％が適用されるため、実際の著者取り分は想定より少なくなります。

また、支払いサイクルが数ヶ月に一度など遅れることもあり、キャッシュフロー面で不安を感じる人も少なくありません。

KDPのように即時ロイヤリティが反映されない点も、比較時のポイントです。

 

契約書で確認すべき「印税率以外の条件」項目一覧

 

印税率ばかりに目が行きがちですが、契約書で本当に確認すべきなのは、むしろその他の項目です。

以下の項目は、実務でも特にトラブルが起きやすい部分です。

 

【契約書で確認すべき主なポイント】
・印税の算定基準（販売価格か、受取金額か）
・支払いサイクル（四半期ごとか半年ごとか）
・著作権の扱い（著者に残るか、出版社が保有するか）
・販売停止・契約解除の条件
・改訂や再販時の印税処理のルール

 

このあたりは公式な契約書テンプレートには載っていても、出版社によって運用が異なることがあります。

実務では「著作権を出版社が持つ形になっていた」「販売停止後も作品が残っていた」などの相談もあります。

不明点がある場合は、契約前に必ず書面で確認しておくのが安心です。

 

実際に起きているトラブル事例：印税率提示だけでは安心できない理由

 

印税15％という数字を信じて契約したものの、「思っていたより収入が少なかった」という事例は珍しくありません。

理由の多くは、印税の基準額や支払い条件を確認していなかったことにあります。

たとえば、出版社がAmazonや楽天Koboなど複数のストアで販売する場合、ストア手数料・流通費用を差し引いた残りが「出版社の受取額」となり、そこに15％を掛ける方式が一般的です。

結果として、販売価格の15％ではなく「実質的には7〜10％」程度になるケースもあります。

 

もうひとつ多いのが、契約終了後に書籍が配信停止されず、著者が印税を受け取れないまま販売が続いていたというケースです。

このような問題は、契約時に「配信停止の手続き方法」や「著作権帰属先」を明記していないことが原因です。

私自身、相談を受けた際に「契約時にきちんと確認していれば防げたのに」と感じることがよくあります。

印税率の数字は目を引きますが、本当に重要なのは“契約の中身”と“権利の所在”です。

特に電子書籍では、配信期間が長期化しやすいため、短期的な印税率よりも、契約の透明性を優先して判断するのが安全です。

 

印税率を上げるための戦略：著者ができる具体的ステップ

 

印税率は、著者が努力次第で改善できる余地があります。

とくにKDPでは、自分の設定や販売戦略によって受け取るロイヤリティを最適化できるため、制度を理解しておくことが大切です。

一方で、出版社経由の場合も「交渉の仕方」や「契約条件の理解」によって、想定より有利な条件を引き出せることがあります。

ここでは、電子書籍出版で印税を上げるための具体的なステップを解説します。

 

KDPで35％・70％に挑戦するための基礎条件と準備事項

 

KDPでは、印税率（ロイヤリティ）を「35％」または「70％」のいずれかから選択できます。

このうち70％を選ぶには、いくつかの条件があります。

主な条件は次のとおりです。

 

・販売価格が250円〜1,250円の範囲内であること
・対象マーケット（Amazon.co.jpなど主要国）で配信していること
・日本やブラジルなど一部地域で70％ロイヤリティを適用する場合は、KDPセレクトへの登録が必要なマーケットがあります（日本向けは必須／公式ヘルプ要確認）。
・ファイルサイズに応じた配送料（デリバリーフィー）が発生すること

 

特に注意すべきなのは、配送料です。

画像が多い本や高解像度のファイルほどデータ容量が大きくなり、印税が減ることがあります。

実際、初めて出版した著者の中には「70％を選んだのに手取りが思ったより少ない」と感じる人もいます。

その多くは、このデリバリーフィーを見落としていたケースです。

 

また、KDPセレクトへの登録も印税率に影響します。

登録するとAmazon独占配信となる代わりに、Kindle Unlimitedやセール施策で露出が増える可能性があります。

出版初心者にとっては、販売実績を作る意味でも有効な選択肢です。

ただし、他ストアへの配信を検討している場合は、独占配信期間を考慮して判断しましょう。

 

出版社経由の契約でも印税を改善するための交渉ポイント

 

出版社経由の契約でも、著者側の準備と交渉次第で条件を良くできることがあります。

印税率そのものを大幅に上げるのは難しいですが、他の条件を調整することで実質的な手取りを増やすことは可能です。

たとえば、以下のような交渉ポイントがあります。

 

・印税の基準を「販売価格ベース」に変更できるか
・売上報告や支払いサイクルを短縮できるか
・増刷・改訂版でも新たな印税が発生する契約にできるか
・電子版と紙版で印税率を分けて設定できるか

 

特に見落としがちなのが、「販売停止後の扱い」です。

出版社によっては、契約終了後も電子版がストア上に残るケースがあります。

このとき、配信が続くなら印税の支払いも明記しておく必要があります。

実務では「販売停止手続きの責任者がどちらか」まで確認しておくと安心です。

 

交渉は苦手という人も多いですが、丁寧に確認すれば印象を悪くすることはありません。

むしろ、契約内容を理解している著者は信頼されやすく、次の仕事にもつながる傾向があります。

「印税率を上げる＝数字の交渉」ではなく、「条件を最適化する」という意識で臨むのがポイントです。

 

まとめ：電子書籍印税15％を理解して出版判断に活かす

 

電子書籍の印税「15％」という数字は、出版社経由の一例であり、KDPのような個人出版とは根本的に仕組みが異なります。

どちらが良い・悪いではなく、自分がどんな出版を目指すかで最適な方法は変わります。

 

ページ単価報酬（KENP）や読み放題の印税構造を詳しく知りたい方は『 Kindle Unlimitedは本当に儲からない？仕組みと収益アップ法を徹底解説 』が補足になります。

 

出版社と組んでブランディングを重視するのか、それとも自分で発信力を高めて自由に出版を続けるのか。

その判断材料として、印税の仕組みを正しく理解しておくことが大切です。

 

出版を「数字」ではなく「長期的なキャリア形成」として考えれば、15％という数字の意味も変わって見えてきます。

焦らず、契約内容と仕組みを知ることから始めていきましょう。