Kindle出版のロイヤリティとは？70％と35％の違いと条件を徹底解説

Kindle出版を始めたばかりの方が最初につまずきやすいポイントのひとつが「ロイヤリティって結局いくらもらえるの？」という疑問です。

その実態は、印税のように見える一方で、条件によって35％にも70％にも ­変動するため、仕組みを理解しないまま出版すると「思ったより少ない」と感じてしまうことがあります­­­­。

「私自身も初めてKDPで販売登録をしたとき、『自動的に70％だろう』と思い込みで設定を進めた結果、実際には条件を満たしておらず35％で確定していた、という失敗を経験しました。

この記事では、Amazon.co.jp向けの電子書籍におけるロイヤリティ制度を、初心者でも理解しやすい流れで解説します。なぜ70％ではない場合があるのか、どうすれば条件を満たせるのかを丁寧に整理していきます。

Kindle出版のロイヤリティとは？電子書籍の印税率を初心者向けに解説

 

KDP（Kindleダイレクト・パブリッシング）では、電子書籍を販売した際に「ロイヤリティ」という形で収益が発生します。ロイヤリティは一般的な出版における「印税」に相当しますが、設定条件や価格ルールによって適用される報酬率が変わる点が大きな特徴です。

ここを理解せずに出版すると、本来自分が得られるはずだったロイヤリティ率を逃してしまう可能性があります。まずは全体の仕組みから整理しましょう。

 

Kindleのロイヤリティは「印税」に相当する報酬制度

 

Kindle出版でのロイヤリティは、書籍が1冊売れるごとにAmazonから支払われる報酬です。伝統的な出版で言えば「印税」に近いイメージです。

ただし、印刷費を出版社が負担する紙出版と違い、KDPでは著者自身が販売価格やロイヤリティ率を選択する仕組みとなっています。このため、ロイヤリティは「出版社が決めた契約に従うもの」ではなく、「著者の設定によって変わる収益」として捉える必要があります。

実際には、「著者が自由に％を選べる」というよりも、「Amazonの条件を満たしていれば70％を選択できる」という形式です。条件を満たさない場合は、自動的に35％となります。

この「仕組みの理解不足」が初心者にとって大きな落とし穴となりやすい部分です。

 

35％と70％のロイヤリティ率の違い｜どちらが適用されるかの基本

 

Kindle出版のロイヤリティ率は、主に「35％」または「70％」のどちらかになります。

70％のロイヤリティを適用できるのは、一定の条件を満たした場合に限られます。たとえば、日本向けのAmazon.co.jpで70％を受け取るためには、KDPセレクトへの登録や価格帯が条件に合う必要があります（詳細は次章で解説します）。

逆に、条件を満たしていない場合は、自動的に35％が適用されます。さらに、場合によっては、70％を選んでいたつもりでも、条件外となり結果的に35％扱いになってしまうケースもあります。

このように、どちらのロイヤリティ率になるかは「価格」「配信対象地域」「KDPセレクト登録」のような複数要素によって決まるため、表面的な選択画面だけ見て判断しないことが大切です。

 

Kindle出版で70％ロイヤリティを受け取るための条件【Amazon.co.jp向け】

 

70％ロイヤリティは「選べるならお得だからとりあえず70％でいいだろう」という選択肢ではありません。

Amazon.co.jp向けのKDPでは、70％を選べるのは「特定の条件を満たしている場合のみ」です。

条件を満たしていないと、自動的に35％へ下げられるケースがあります。

私も初期の出版で「価格は合っているはず」と思い込んでいた結果、KDPセレクトに登録していなかったために35％対象になってしまった経験があります。

条件を理解してから出版することが、収益最大化の第一歩です。

では、具体的な条件を順番に確認していきましょう。

 

KDPセレクトへの登録が必須になる理由（日本市場の場合）

 

Amazon.co.jpで70％ロイヤリティを受け取るための最大の前提は、「KDPセレクトへの登録」です。

KDPセレクトとは、90日間Amazon独占販売として登録する仕組みで、読み放題サービス「Kindle Unlimited」の対象にもなります。

日本市場の場合、このKDPセレクトに登録していない場合は、価格帯が適正であっても70％ロイヤリティの選択肢そのものが表示されない仕様になっています。

公式ヘルプでも明記されていますが、「独占提供が前提」であることが70％選択の条件として強く影響します。

ただし、他国のAmazonマーケットでは一部セレクト未登録でも70％が選べる例がありますが、日本向けのみで販売する場合には当てはまりません。

ここを見落とし「セレクトなしでもOK」と思い込むと、収益が35％に固定されてしまうので注意が必要です。

 

価格設定ルール｜税込250〜1,250円が対象範囲

 

70％を適用するには、Amazon.co.jpにおける販売価格が「税込250円〜1,250円」の範囲に収まっている必要があります。

これは「安すぎても高すぎても対象外になる」ということです。

この条件を知らずに199円で販売してしまい、35％になる人は意外と多いです。

さらに、価格は税込での設定ですが、ロイヤリティは税抜価格に対して適用されるため、「設定価格＝受取額の基準」ではない点も理解しておく必要があります。

価格設定は単に売れ行きだけでなく、ロイヤリティ率にも影響する重要な要素です。

また、価格を途中変更する際も、範囲外にすると自動的に35％側へ移行する場合があります。

 

紙書籍がある場合の価格差ルール｜電子は紙より20％以上安く設定

 

ペーパーバック版を同時に発行している場合は、「電子書籍版の価格は紙版より20％以上安くする」必要があります。

これは、「電子版が紙版と同等または高い価格になると、70％ロイヤリティが適用されない」というルールです。

実務上、紙版を後から追加した際にこの条件を忘れてしまい、電子版が紙版とほぼ同額になってしまうケースがあります。

その結果、70％だと思っていたはずがいつの間にか35％扱いになり、翌月のレポートで初めて気づく、という人もいます。

このように、紙版を併用する場合には価格差を意識した設計が必要です。

なお、ペーパーバックのロイヤリティは電子書籍とは制度が異なるため、詳細は後述の補足章で解説します。

 

ロイヤリティの計算方法と配信コストの仕組み

 

ロイヤリティ率が70％か35％かを理解するだけでは、実際の受け取り額はイメージしにくいものです。

「思ったより少ない」と感じる原因の多くは、「税抜価格を使う」「配信コストが差し引かれる」という2つのポイントを知らないことにあります。

ここでは、基本的な計算式と配信コストの考え方を整理し、35％と70％の差を具体的に理解できるようにしていきます。

特に70％を狙う場合、配信コストによって実質的な受取率が下がるケースもあるため注意が必要です。

 

計算式の基本：税抜価格×印税率−配信コスト

 

ロイヤリティは「税込価格」に対してではなく、「税抜価格」に対して計算されます。

そのため、設定価格がたとえば500円（税込）の場合、税抜価格はAmazonが内部基準で計算を行い、そこに印税率（35％または70％）を掛けます。

計算式は以下のようなイメージです（公式ヘルプ記載内容ベース）。

目安は『税抜価格×ロイヤリティ率−配信コスト』です。税抜算定や端数処理はAmazon基準のため、正確な数値はレポートと公式ヘルプで要確認。

ここで注意したいのが、印税率が高くても、配信コストが大きいと結果的に手取りは変わらない、もしくは思ったより増えないことがあるという点です。

特に画像を多く含むフルカラー電子書籍の場合、配信データのサイズが大きくなり、そのぶん配信コスト（後述）が高額になるケースがあります。

 

ファイルサイズに応じた配信コストの目安と注意点

 

配信コストとは、Amazonが購入者に電子書籍を届ける際のデータ転送コストです。

日本の70％ロイヤリティの場合、1MBあたりの配信コストが設定されており、これがロイヤリティから差し引かれます（レートは公式ヘルプを参照）。

たとえば、モノクロのテキスト主体で1MB以下で収まる場合はコストは比較的低く済みますが、画像が多いと数MB〜10MB近くになることも珍しくありません。

編集段階で画像の圧縮を怠ってしまい、「70％のつもりが配信コストが高すぎて実質60％程度まで下がってしまった」というケースもあります。

特に実用書や漫画系の電子書籍では、ファイルサイズ削減は収益性に直結するポイントです。

実務上は「EPUBファイルをKDPプレビューアーで確認し、サイズを常に把握する」ことが大切です。

 

35％と70％の受取額の違いを比較する参考例（公式要確認）

 

たとえば、税込500円で販売し、税抜約455円と仮定します（実際の税抜処理はAmazon内部基準による）。

◎35％の場合：
455円 × 35％ ≒ 159円（配信コストは発生しません※35％ロイヤリティの場合）

◎70％の場合：
455円 × 70％ ≒ 318円 − 配信コスト（仮に15円とすると） ≒ 約303円

この例では70％のほうが明らかに高くなっていますが、ファイルサイズが大きくコストが例えば60円程度になると、受取額は約258円となり、差が小さくなります。

また、極端なケースでは「画像だらけで10MB超え→配信コストが非常に高くなり、思ったほど利益が出ない」という例も耳にします。

ここで重要なのは、「70％を取る＝常に高収益になる」とは限らないということです。

公式計算ルール自体は明確に示されていますが、実務的には「書籍の内容とファイル構造を考慮して最適なロイヤリティ戦略を立てる」ことが必要になります。

 

Kindle Unlimited（KENP）によるページ読み放題報酬との違い

 

KDPセレクトに登録すると、70％ロイヤリティでの販売収益だけでなく、「Kindle Unlimited（読み放題）による報酬」も発生します。

ただし、この読み放題の報酬は販売ロイヤリティとは全く別のルールで計算されるため、両者を混同すると「なぜ売れていないのに収益があるのか」「逆に売れているのに思ったより収益が少ない」という混乱が生まれます。

ここでは、KENPの仕組みとロイヤリティとの違いを整理しておきます。

 

読み放題の報酬は「分配金方式」でロイヤリティとは別枠

 

Kindle Unlimitedでは、読者が「1ページ読むごとに報酬が発生する」という仕組みが採用されています。

正確には、毎月Amazonが「グローバルファンド」という報酬プールを設定し、その月に読まれた総ページ数で分配する「分配金方式」です。

このときに基準となるのが「KENP（Kindle Edition Normalized Pages）」というページ換算値です。

KENPは、書籍の文字数・構成・画像量などに応じてAmazonが自動的に割り当てるページ数であり、原稿を1ページずつ分ける必要はありません。

KENPに応じた報酬は毎月若干変動し、日本市場では1KENPあたりの報酬は数円程度になる傾向があります（正確な数値は月ごとに変動し、公式レポートで確認が必要です）。

つまり、読み放題収入は「販売価格」とは連動せず、「どれだけ読まれたか」によって収益が決まります。

 

KENP報酬を正しく理解して受取額を誤解しないために

 

KENPによる報酬は、「1冊売れなくても、読まれれば収益になる」という点で初心者にもメリットがあります。

一方で、読了率や途中離脱が多いと、期待よりもKENP数が稼げず「思ったより報酬が伸びない」というケースもあります。

実務上よくある誤解として、「Unlimitedでも売れた扱いだから70％が入る」という思い込みがありますが、これは誤りです。読み放題は販売収益とは完全に別枠で処理されます。

また、ページ数が極端に少ない本はKENP報酬も最小化されやすく、戦略的に考える必要があります。

そのため「薄い本でも少しでも収益を得たい」という考え方だけで出版すると、実際にはKENPが伸びず収益性が低いままになることがあります。

逆に「役立つ内容で読者を引き込む構成」にすると、途中までしか読まれない本よりもKENPが増えやすく、安定収益につながります。

販売ロイヤリティとKENP報酬は性質が異なるため、それぞれ別軸で戦略を立てることが重要です。

 

70％ロイヤリティを受け取れない典型パターンと対策

 

70％ロイヤリティを「選んだつもりだったのに、なぜか35％で計算されていた」という相談は、実務者の間でよくあります。

原因を振り返ると、多くの場合「条件を1つでも満たしていなかった」ことが理由です。

ここでは、初心者がついやってしまいがちな典型パターンと、その対策をわかりやすく整理します。

出版前にチェックできる項目なので、リリース前の最終確認として役立ててください。

 

KDPセレクト未加入や価格違反による35％への自動切替

 

最も多い原因は、「KDPセレクトに登録していなかった」「価格が250円〜1,250円の範囲外だった」ケースです。

特に注意したいのが、原稿登録時に70％を選べるように見えていても、「途中で価格変更」や「セレクト解除」を行うと、その時点から35％扱いに移行することです。

実際、再出版やキャンペーンの際に価格を200円や1,300円に変更し、その直後の販売が35％計算になってしまう例が存在します。

対策としては、「更新後にロイヤリティ設定画面を再確認する」ことが重要です。

セレクト未加入の場合は、選択画面自体で70％の選択肢が非表示になる仕様なので、その時点で異変に気づけます。

 

プライスマッチ（他サイトとの価格差）による印税率の低下

 

プライスマッチとは、他のストアやキャンペーンなどで同じ本が安く販売されている場合、Amazon側が自動的に価格を引き下げる仕組みです。

たとえば、自身のブログで「無料配布版」を出していたり、他の電子書籍ストアで200円で提供していたりする場合、Amazonは「最安値に合わせて調整」することがあります。

プライスマッチ等で実売価格が調整されると、70％条件を満たさない扱いになる場合があります。仕組みは月次や地域で差があるため、公式ヘルプ要確認。

「自分では異なるストアに出していないのにプライスマッチされた」という例も存在します。これは非公式な転載や他サービスでの引用が影響していることもあるため、定期的に書籍タイトルで検索して確認することが大切です。

対策としては、他サイト配信時にはきちんと価格ルールを統一し、違反すると設定金額とは関係なくロイヤリティ率が下がることを理解しておく必要があります。

 

ジャンル・コンテンツ内容による制限（抽象的に説明）

 

KDPには「コンテンツの内容によっては70％の対象外となるカテゴリー」が存在します。

特定のジャンル、または過度に攻撃的・不適切と判断される表現を含む場合、ロイヤリティ率が制限される可能性があります。

Amazonのガイドラインでは明記されていないケースもありますが、「センシティブまたは制限対象となるコンテンツ」が含まれると審査時に制約がかかることがあります。

特に、内容が抽象的であっても「特定目的で過激な描写を前提とした構成」と判断された場合、35％ロイヤリティに固定される報告も見られます。

対策としては、「あいまいな表現で判断を委ねるのではなく、KDPコンテンツガイドラインの範囲を理解し、安全な表現・目的で出版する」ことが基本です。

必要に応じて、Amazon問い合わせサポートで確認すると安心感が増します。

70％を狙うなら「価格」「配信条件」「コンテンツの健全性」の3点をセットでチェックすることがポイントです。

 

ペーパーバック出版のロイヤリティ率との違い（補足程度）

 

Kindleの電子書籍とは別に、KDPではオンデマンド印刷によるペーパーバック出版も可能です。

ただし、ロイヤリティ制度は電子版とは大きく異なるため、同じ感覚で考えると混乱することがあります。

 

紙は50％または60％で印刷コスト控除がある別制度

 

ペーパーバック出版の場合、ロイヤリティ率は「50％または60％」のどちらかとなります。

60％が適用されるのは、Amazon.co.jpなどAmazonマーケットプレイス経由で販売されたときです。

一方で、拡張流通経由は一般に50％が適用されますが、日本での提供範囲や条件は変更・例外の可能性があります。公式ヘルプ要確認。

ここで重要なのは、紙の場合は「印刷コスト」がロイヤリティから差し引かれることです。

たとえばページ数が多い本や、カラー印刷の本は印刷コストが高くなるため、結果的に著者の利益が薄くなることがあります。

この点は「配信コストが差し引かれる電子書籍」と似ていますが、仕組みや単価が異なるため、電子版と単純に収益性を比較するのは適切ではありません。

電子と紙は収益構造が根本的に違うため、「両方出す＝収益2倍」にはなりません。

実務では、「電子で読まれて反応があった場合に紙版も追加する」という形で展開する著者も多いです。

 

まとめ｜Kindle出版で70％ロイヤリティを得るには条件理解がカギ

 

Kindle出版のロイヤリティは「常に70％」ではなく、「きちんと条件を満たしたときだけ選べる収益率」です。

70％を適用するには、KDPセレクトへの登録、税込250〜1,250円の価格設定、必要に応じた紙版との価格差などを守る必要があります。

また、ファイルサイズが大きいと配信コストが増え、結果的に手取りが減る点にも注意が必要です。

さらに、読み放題（Kindle Unlimited）はロイヤリティとは別の仕組みであり、KENP数による分配方式となります。

ロイヤリティを最大化するには、「販売価格」「コンテンツ品質」「読了率やKENPの伸びやすさ」などを総合的に考慮する必要があります。

仕組みを理解してから出版戦略を立てることで、収益を安定させる道が見えてきます。

実務の現場でも、「条件を知っている人」と「知らないまま進めてしまう人」の間で大きな差が生まれやすいポイントなので、この記事を一度出版前のチェックリストとして活用してみてください。