Kindle出版＋翻訳とは？権利許諾とAI翻訳の注意点を徹底解説

Kindle出版で「翻訳本」を出したいと考える方は少なくありません。
しかし、海外の本を日本語に訳して出版するには、著作権と翻訳権の正しい理解が欠かせません。

単に翻訳してアップロードするだけでは、審査でリジェクトされたり、最悪の場合はアカウント停止につながるケースもあります。
この記事では、KDP（Kindle ダイレクト・パブリッシング）で翻訳出版を行う際に知っておくべき基本と、AI翻訳の扱い方までをわかりやすく解説します。

Kindle出版＋翻訳の基本：可否判断と前提（翻訳権・訳者表記・AIの扱い）

 

翻訳出版を始める前に、まず理解しておきたいのは「どんな翻訳が許されるか」という前提条件です。
KDPでは、著作権のある原著を翻訳して販売する場合、必ず著作権者の許可（翻訳権の許諾）が必要です。
また、AI翻訳の利用や、訳者名・原著者名の表記なども正確に行う必要があります。

ここをあいまいにしたまま出版を進めると、審査段階で「権利に関する問題」として差し戻されることが多いので注意しましょう。

 

「Kindle出版 翻訳」とは？電子書籍で原著を他言語化し配信すること

 

Kindle出版での「翻訳」とは、すでに他言語で書かれた作品を別の言語（多くの場合は日本語）に翻訳し、電子書籍として配信することを指します。

つまり、自分のオリジナル作品を英語版に翻訳して出すことも「翻訳出版」ですが、もっとも注意すべきは他人の著作物を翻訳して出版するケースです。

この場合は、原著の著作権者や出版社から「翻訳権」の許諾を得る必要があります。
許諾がないまま出版すると、著作権侵害と見なされ、KDPの審査で非公開措置が取られる可能性があります。

また、翻訳対象の作品がPD翻訳は許諾不要ですが、注釈・現代語化・校訂方針など固有の付加価値を商品説明と本文冒頭で具体的に示してください（公式ヘルプ要確認）。

 

翻訳出版で守るべき前提：翻訳権の許諾・原著者と訳者のクレジット

 

翻訳出版では、KDPの規約上、次の2点を明確にしておく必要があります。

1. 翻訳権を正式に得ていること
2. 原著者と訳者を正しく表記していること

翻訳権の許諾は、メールや契約書など証跡として残せる形式で行うのが基本です。
「SNSのメッセージで了承を得た」だけでは不十分とされることもあります。

クレジット表記については、KDPのメタデータ入力時に「著者（Author）」「翻訳者（Translator）」をそれぞれ設定できます。
たとえば、「著者：John Smith／翻訳者：山田太郎」という形で正確に入力することで、審査トラブルを防げます。

また、Amazonの商品ページにもこの情報が反映されるため、信頼性の高い出版として見てもらいやすくなります。

 

機械翻訳（AI翻訳）の位置づけと開示の考え方【公式ヘルプ要確認】

 

近年では、AI翻訳を使って下訳を作成し、それを人間が編集して出版するケースも増えています。
しかし、AIが自動生成した文章をそのまま掲載することは、KDPのガイドライン上「AI生成コンテンツ」として開示が必要になる場合があります。

特に、AIが生成した翻訳文を人がほとんど手直しせずに公開するのは避けましょう。
精度の問題だけでなく、文意の誤訳が「内容の改変」とみなされることもあります。

理想的なのは、AIを「補助ツール」として使い、人間が最終的に意味や文体を整える形です。
そのうえで、KDPの「AI使用有無」に関する設問に沿って適切に申告し、人手で全面校閲・編集した事実を本文・奥付で透明化します（公式ヘルプ要確認）。

なお、AI翻訳の扱いは今後も更新される可能性があるため、常にKDP公式ヘルプを確認しておくことをおすすめします。

 

翻訳出版の可否チェックと権利確認の手順

 

翻訳出版を進める前に、まず確認すべきは「その作品を翻訳して良いか」という基本的な可否判断です。
KDPでは、著作権が存在する作品を許可なく翻訳して販売することは、明確な規約違反となります。
そのため、原著の権利状態や翻訳許諾の範囲を一つずつ確認していくことが大切です。

 

原著の著作権状態を確認：存続期間とパブリックドメインの基本

 

まず最初に確認するのは、原著が「著作権保護期間内」かどうかです。
一般的に、日本では著作権は著者の死後70年まで保護されます。
海外の著作物でも、日本で販売する場合はこの基準が適用されるのが原則です。

ただし、国や出版年によっては例外もあります。
たとえば米国では、著作権の保護期間が発行時期や登録状況によって異なるため、確認を怠るとトラブルにつながります。
「古いから大丈夫」と思い込まず、原著の出版年と著者の没年を調べるようにしましょう。

著作権が切れている作品は「パブリックドメイン」と呼ばれ、翻訳や再配布が自由に行えます。
ただし、原文が自由でも「翻訳文」そのものには新たに著作権が発生する点に注意してください。
他人が翻訳した既存の日本語版を利用する場合は、その翻訳者の権利も確認が必要です。

 

翻訳権者の特定と連絡方法：出版社・著作権代理人・原著者

 

翻訳権を持っているのは、必ずしも著者本人とは限りません。
多くの場合は出版社や著作権代理人が管理しているため、契約前に「誰が翻訳権を持っているか」を特定することが重要です。

最も確実なのは、原著に記載された「Copyright ©」の表記を確認することです。
そこに出版社名が記載されている場合は、その出版社が最初の窓口になります。

翻訳出版を希望する旨を丁寧な英語メールで伝え、電子書籍（Kindle）として日本国内で配信したい旨を明確にしましょう。
返信が得られない場合は、著作権管理団体やエージェント経由で連絡する方法もあります。

実務上は、メールでの交渉が主流ですが、許諾条件をあいまいにしないことが大切です。
「電子書籍としての翻訳出版を許可する」という明確な一文をもらうようにしましょう。

 

許諾範囲の確認項目：言語・地域・配信形態（Kindle）・期間・ロイヤリティ

 

翻訳権を得られたとしても、その許諾範囲がどこまで及ぶのかを細かく確認する必要があります。
代表的な確認項目は次の5つです。

1. **言語**：日本語への翻訳が明記されているか。
2. **地域**：配信できる国や地域が限定されていないか。
3. **配信形態**：電子書籍（Kindle）での販売を含むか。
4. **期間**：翻訳権が何年間有効なのか。
5. **ロイヤリティ**：売上に対してどのような割合で分配されるか。

特に「地域」と「形態」は見落としやすいポイントです。
印刷版のみ許可されているケースや、米国AmazonではOKでも日本Amazonでは不可ということもあります。

また、ロイヤリティの支払い方法についても、PayPalや銀行送金など事前に相談しておくとトラブルを防げます。

 

証跡の残し方：契約書・メール許諾・権利表明の保存

 

翻訳許諾を得たあとに最も重要なのが、「証拠を残すこと」です。
KDPでは、権利に関する問い合わせが入った際に、許諾を示す資料の提示を求められる場合があります。

公式な契約書があるのが理想ですが、個人間のメールのやり取りでも法的効力を持つ場合があります。
そのため、許諾を得たメールは削除せず、PDFにして保存しておくと安心です。

また、出版時にはKDPの「著作権とライセンス情報」欄に、「原著者の許可を得て翻訳・出版しています」と明記しておくと、審査もスムーズに通過します。

契約書がなくても、証跡の有無で信頼度が大きく変わるため、権利関係の管理は慎重に行いましょう。

もし内容に不安がある場合は、KDP公式ヘルプまたは専門の著作権相談窓口に確認しておくと確実です。

 

KDPでの実装手順（Kindle電子書籍を前提）

 

翻訳許諾を得たら、いよいよKDP（Kindle ダイレクト・パブリッシング）での登録作業に進みます。
ただし、翻訳書籍は通常の自著と違い、メタデータや権利設定に注意すべき点が多くあります。
審査では特に「翻訳であることの明記」「原著との関係の説明」「著作権情報の正確さ」が見られます。

以下では、翻訳本をKDPに正しく登録するための手順を順を追って解説します。

 

KDP本棚でのタイトル作成と「権利・価格」設定の基本

 

まずKDPにログインし、「本棚」から新規タイトルを作成します。
ここで最初に設定するのが「本のタイトル」「シリーズ」「言語」「著者名」などの基本情報です。

翻訳本の場合は、タイトル欄に「（翻訳）」と入れる必要はありませんが、サブタイトルや説明文に「〇〇著／△△訳」と明記すると読者にもわかりやすくなります。

つづいて「KDPの「権利」では「著作権を保持（必要な出版権利を有する）」を選び、翻訳許諾は契約・メール等の証跡で担保します。UIの文言は変更されるため最新画面を確認してください（公式ヘルプ要確認）。
ここを誤ると審査で差し戻しになるケースが多いため、必ず慎重に設定してください。

印税は35％／70％から選択しますが、70％は価格帯・配信地域・配信コスト等の条件付きです（公式ヘルプ要確認）。契約上の分配がある場合は価格に反映します。
ただし、原著者との契約でロイヤリティ分配がある場合は、その分を考慮した価格設定にしておくのが実務上のポイントです。

 

訳者表記と原著情報の入力方法：メタデータの正しい書き方

 

翻訳出版では、KDPのメタデータ入力が非常に重要です。
ここで不備があると、内容に問題がなくても審査で保留になることがあります。

「著者名」欄には原著者の名前を、「翻訳者」欄には自分（またはチーム）の名前を入力します。
KDPでは複数の著者情報を登録できるため、
「Author：原著者の名前」
「Translator：翻訳者の名前」
という形に設定しましょう。

説明文（商品紹介欄）では、「本書は〇〇（原著タイトル）の日本語翻訳版です」と明示すると読者の信頼性が高まります。
また、翻訳書籍としての透明性を高めるために、冒頭の数ページに「翻訳許諾を得て出版しています」と記載しておくのも有効です。

 

原稿・表紙の技術要件：EPUB/KPFと推奨カバーサイズ【公式ヘルプ要確認】

 

KDPで登録する電子書籍は、主にEPUB形式またはKPF（Kindle Create形式）でアップロードします。
翻訳書の場合も同様ですが、段落・引用・原文注釈などを多用する場合はレイアウト崩れに注意が必要です。

KDP公式では、EPUB 3.0形式が最も推奨されています。
Wordで原稿を作る場合は、余計なスタイルを削除し、改行や段落を整理したうえでEPUBに変換すると安定します。

表紙の推奨サイズは縦2560px × 横1600px（比率1.6：1）です。
翻訳書では、原著のデザインを模倣するのは避け、独自の要素（日本語タイトルや背景など）を追加しましょう。
これは著作権保護の観点でも重要です。

また、KDPでは表紙に原著タイトルや著者名を併記する場合、原文と翻訳を明確に区別する必要があります。
たとえば「原題：〇〇／著者：John Smith／翻訳：山田太郎」といった構成にすると問題が少なくなります。

 

審査で指摘されやすいポイントと回避策（内容の改変・表記不整合）

 

翻訳出版の審査でよくある指摘は、主に以下の3点です。

1. 翻訳権を証明できる記載がない
2. 原著者・翻訳者の表記が不明確
3. 内容が原文と大きく異なる（意訳・省略など）

特に、「意訳のつもりで構成を変更した」場合は、別作品とみなされることがあります。
このような場合は「翻案」扱いとなり、翻訳権ではなく二次的著作物の許可が必要になることもあります。

また、KDPの自動審査はメタデータと本文の整合性もチェックしています。
たとえば、原著者を「John Smith」と登録しているのに本文中で「ジョン・スミス」と異表記していると、確認メールが来る場合があります。

細かい部分ですが、翻訳出版では「一貫性」がとても重要です。
KDPの審査チームは、形式・権利・翻訳品質のどれも慎重に確認します。

公式ヘルプを参考にしながら、原稿とメタデータの整合を最後にもう一度見直してからアップロードするのが、安全で確実な方法です。

 

パブリックドメイン翻訳を出すときの注意点

 

著作権が切れた古典や名作を翻訳して出版する「パブリックドメイン翻訳」は、Kindle出版でも人気の分野です。
ただし、誰でも出版できる反面、「どこまでが自分の創作か」を明確にしておかないと、他の翻訳と見分けがつかず販売面で不利になることがあります。

ここでは、パブリックドメイン翻訳を出す際に特に注意しておきたいポイントを整理します。

 

新規性の示し方：注釈・校訂・構成の独自性を明確にする

 

パブリックドメイン作品は自由に使えるとはいえ、単に既存の日本語訳をコピーして出すのはNGです。
それは他者の翻訳著作物を流用していることになり、著作権侵害にあたる可能性があります。

自分で翻訳した場合は、「新規性」や「独自の編集意図」を明確にすることが重要です。
たとえば、原著に注釈を加えたり、章立てを整理したり、現代語訳にアレンジを加えるなどです。

こうした工夫によって、「自分の翻訳としての独立性」を示せます。
読者にとっても、他の古典翻訳にはない価値を感じてもらいやすくなります。

また、KDP審査では「AI翻訳をそのまま出した」と見なされると公開停止のリスクがあるため、人間の編集を経た翻訳であることを明確に示しましょう。
たとえば、序文に「原文を参考に独自の現代語訳として再構成しました」と書いておくと安心です。

 

既刊との差別化：タイトル・商品説明・試し読みの工夫

 

パブリックドメイン翻訳は、同じ作品が多数存在するため、埋もれやすいのが難点です。
そのため、読者の目にとまる工夫が必要です。

まず、タイトルには「現代語訳」「注釈付き」「初心者向け」など、特徴を明示しましょう。
例：「夏目漱石『こころ』 現代語訳＋解説つき」

説明文では、単なる翻訳書ではなく「どんな読者に向けた翻訳か」を丁寧に伝えることがポイントです。
たとえば、「古典に触れたいけれど難しいと感じる方に向けた、やさしい現代語訳です」といった具体的な一文があるだけでクリック率が変わります。

さらに、試し読み部分（サンプルページ）に、冒頭で訳者の意図や方針を記載しておくと、Amazon上での信頼性が高まります。
特に翻訳作品では「どんなスタイルで訳しているか」が読者の判断基準になるため、最初の印象づくりが大切です。

 

不適切な内容の回避と抽象表現の徹底【日本向けガイドライン準拠】

 

古典文学の中には、当時の時代背景から見て過激な表現や差別的な内容が含まれるものもあります。
そのまま現代に翻訳すると、KDPの審査で不適切と判断されることがあります。

Amazon.co.jpでは、日本の出版倫理に準じた基準が適用されており、特に性的・暴力的・差別的な描写には注意が必要です。
こうした箇所は具体的な表現を避け、「抽象的な説明」「文脈で伝える表現」に置き換えるのが安全です。

たとえば、原文で過激な表現が出てきた場合、「象徴的な場面として描かれている」などの説明調にすることで、作品の意図を損なわずに読者に伝えられます。

また、暴力や宗教などセンシティブな要素を扱う際には、注釈として「当時の文化的背景に基づく表現であり、現在の価値観とは異なります」と明記しておくとトラブルを避けられます。

パブリックドメイン作品であっても、KDPのガイドラインに違反すれば非公開になることがあります。
翻訳者として責任を持ち、文化的・教育的意図を明確に示す姿勢が大切です。

 

AIと外注の活用（品質・ポリシー・権利を守る）

 

翻訳出版では、AIツールや外注を上手に組み合わせることで、作業効率と品質を両立できます。
ただし、KDPでは「AI生成物の扱い方」「権利の所在」「品質保証」が特に注視されるため、ルールを理解しておくことが欠かせません。

以下では、AI下訳を使うときの実践手順や、外注契約で注意すべき点を具体的に解説します。

 

AI下訳→人間編集のワークフロー：用語統一とスタイル基準

 

AI翻訳を活用する場合、最も大切なのは「AIに頼りきらない」姿勢です。
AI翻訳（例：DeepL、ChatGPT翻訳など）はスピード面で非常に優秀ですが、文脈理解や文化的ニュアンスには限界があります。

実務上は、AIを「下訳ツール」として使い、その後に人間が全体を校閲・再構成する流れが理想です。
とくに翻訳書では、語調・時制・専門用語の統一を徹底しないと、読みにくさが残ります。

翻訳者自身の基準として、スタイルガイド（句読点の使い方、外来語の表記、固有名詞の訳し方など）をあらかじめ決めておくと、後工程が格段に楽になります。

たとえば、私は「英単語を残す／訳語に置き換える」の判断を章ごとに統一するようにしています。
小さなルールでも、全体の完成度に差が出ます。

 

AI利用の開示方針とKDPポリシー適合【公式ヘルプ要確認】

 

2023年以降、KDPでは「AI生成コンテンツ」に関するガイドラインが明確化されています。
Amazon側は、AIがどの程度関わっているかを透明化することを求めています。

翻訳本の場合、「AI翻訳で下訳を行い、人間が編集・監修を行った」ケースは問題ありません。
ただし、「AIが自動生成した文章をそのまま使用」するのは、著作権の所在が不明確になるためリスクがあります。

AIを利用した場合は、KDPの「コンテンツ情報入力画面」で「AI使用あり」にチェックを入れておくのが安全です。
現時点ではそれが審査落ちの理由にはなりませんが、透明性を保つことが信頼につながります。

また、AI翻訳を使った旨を本文や奥付に「一部AIツールを使用し、人間による編集を行っています」と補足しておくと、読者への誤解を防げます。
（※ポリシーは随時更新されるため、公式ヘルプで最新情報を確認してください。）

 

翻訳外注の契約実務：著作権・保証・秘密保持・再委託の線引き

 

外注翻訳を依頼する場合、最初に明確にしておくべきは「権利の帰属」です。
一般的に、翻訳者が翻訳したテキストには著作権が発生します。
そのため、商用出版に使う場合は「著作権譲渡」または「独占利用許諾」のどちらかを契約で明記しましょう。

契約書には以下の4項目を最低限含めておくのが安全です。

1. **著作権の帰属**（誰が権利を持つのか）
2. **品質保証・修正対応**（納品後の修正義務）
3. **秘密保持**（原著や契約情報の扱い）
4. **再委託の禁止**（他者に再依頼しない旨）

特にクラウドソーシング経由で依頼する場合は、プラットフォーム規約と契約書の両方を確認しましょう。
明確な権利処理をしておくことで、出版後にトラブルを避けられます。

 

用語集・固有名詞リストの作成と共有方法

 

翻訳を複数人で行う場合や、AIと人間が分担する場合に欠かせないのが「用語集」と「固有名詞リスト」です。
これがあるだけで、表記ゆれや意味の誤解を大幅に防げます。

たとえば、キャラクター名や地名、技術用語などはExcelやGoogleスプレッドシートで一覧化して共有します。
列には「原語」「訳語」「補足メモ」を入れておくと便利です。

また、AI翻訳を使う場合も、最初にこのリストをプロンプトに組み込むことで、翻訳精度が格段に上がります。
私はプロジェクトごとに用語集を更新し、最終的には次回作品にも再利用できるようにしています。

こうした情報管理を意識するだけで、チーム翻訳やAI連携の効率が一気に向上します。

 

トラブル事例と対処フロー

 

翻訳出版を進めていると、権利関係の確認や審査対応など、予期せぬトラブルに直面することがあります。
慌てて対応すると逆に事態を悪化させることもあるため、落ち着いて「事実確認 → 証跡提示 → 改訂・再申請」という基本の流れを守ることが大切です。

以下では、実際によくある3つのケースと、その対応フローを順に解説します。

 

許諾取得が遅い・返答がない場合の代替案（自著の多言語化など）

 

海外原著の翻訳を進める際、「メールを送っても返事がない」「出版社から返答が来ない」といった状況は珍しくありません。
著作権者が個人の場合や、エージェントを通す必要がある場合など、やり取りに数週間〜数か月かかることもあります。

このような場合は、まず「3回までは丁寧にリマインドし、返信がなければ保留」にするのが安全です。
無断で出版してしまうと、後からクレームが来たときに完全に不利になります。

一方で、待っている間にできる代替案もあります。
たとえば、自分の過去記事やnote投稿などをベースに「自著の英訳・多言語化」を進める方法です。
自分の著作物であれば許諾は不要なので、翻訳出版の練習にもなります。

また、パブリックドメイン（著作権切れ）作品の中から、翻訳可能な古典を選んで進めるのも現実的です。
このように「待つ間も手を止めない工夫」をしておくと、モチベーションを保ちながら安全に前進できます。

 

クレーム・申し立てへの初期対応：証跡提示と販売ステータス対応

 

万が一、「著作権侵害の疑い」や「不正翻訳」としてAmazonから問い合わせがあった場合は、まず落ち着いて対応することが大切です。
焦って削除したり、感情的に返信したりすると、状況を悪化させかねません。

初期対応では、まず「許諾の証跡を提示」します。
メールで得た許可がある場合は、日付・送信元・内容がわかる形でスクリーンショットを保存し、Amazonから求められた場合に提出できるようにしておきましょう。

もし許諾を取っていない場合や、翻訳の正当性を証明できない場合は、自主的に「販売を一時停止」するのが賢明です。
KDPの「本棚」から「販売停止（Unpublish）」を選択すれば、一時的に非公開にできます。

その後、著作権者と再交渉するか、改訂版として別の構成に修正して再申請する流れが一般的です。
なお、Amazonからの通知内容が不明瞭な場合は、KDPサポートに英語で照会メールを送ると丁寧に対応してもらえます。

 

既購入者への改訂周知：商品説明・更新日・連絡テンプレ

 

内容の一部を修正したり、翻訳の誤りを訂正した場合は、「アップデート情報を明示」することが読者への誠実な対応です。
KDPでは、原稿や表紙を更新した際に「再出版」ボタンを押すと、自動的に新しいバージョンが配信されます。

ただし、読者側には自動通知が届かないため、商品説明欄に「○年○月：改訂版を公開しました（訳文修正・注釈追加）」のように書き添えておくのがおすすめです。

また、SNSやブログでフォローしてくれている読者には、簡単なテンプレートを使って周知すると親切です。
例文としては以下のような形式が自然です。

―――
📘【お知らせ】
『〇〇（書名）』の翻訳版を一部改訂しました。
誤訳修正と注釈を追加し、より読みやすくしています。
すでにご購入いただいた方も、最新版が自動反映されます。
―――

このように「透明性のある周知」を続けておくと、信頼が積み重なります。
特に翻訳作品では、継続的な改善と誠実な姿勢こそが長く読まれる土台になります。

 

ペーパーバックで翻訳本を出す場合の補足（最小限）

 

Kindle出版では電子書籍が中心ですが、近年はペーパーバック版（紙書籍）を同時に出す著者も増えています。
ただし、翻訳本を紙で出す場合は「最低ページ数」「表紙データ形式」「権利表記」など、電子版とは異なる技術的な要件があります。
ここでは必要最低限の注意点だけを整理します。

 

24ページ要件と表紙PDF（背幅・裏表紙）・権利表記の位置

 

ペーパーバックは、KDPの仕様上「本文が24ページ以上」でないと出版できません。
このため、短い作品を翻訳した場合は、あとがき・解説・注釈などを加えてページ数を確保する必要があります。

表紙データは電子書籍と違い、JPEGではなく「PDF形式」でアップロードします。
ファイルには表面だけでなく、背表紙・裏表紙まで含めた一枚構成が求められます。
背幅の計算は「ページ数 × 用紙厚（KDPテンプレートで自動計算可能）」を目安にします。

また、翻訳書の場合は、裏表紙や奥付に「原著タイトル」「原著者名」「翻訳者名」「出版者名」「著作権表記（©）」を記載しておきましょう。
この位置は明確な指定がないものの、裏表紙下部または奥付（最終ページ）が一般的です。

見た目を整えるよりも、法的・倫理的な情報をしっかり明示することが信頼につながります。

 

電子版とのメタデータ整合と更新順序の注意

 

電子版とペーパーバック版を両方出す場合は、タイトル・著者名・シリーズ名などのメタデータ（書誌情報）を統一することが大切です。
異なる情報で登録すると、Amazon上で別商品として扱われ、レビューやランキングが分散してしまいます。

登録時の推奨手順としては、「電子書籍 → ペーパーバック」の順に申請するのがスムーズです。
先に電子版→次に紙版で申請すると商品ページが統合される場合があります。ただし統合は保証ではなく、状況により個別対応が必要です。

また、修正版を出す際は「電子版→ペーパーバック」の順で更新してください。
先に紙版を更新すると、電子版の反映が遅れるケースがあります。

このあたりは公式には明記されていませんが、実務上の経験としてこの順序がもっともトラブルが少ないです。
更新後は「出版日」と「改訂版」などの文言を商品説明欄に加えておくと、読者にも親切です。

 

まとめ：翻訳権の証明と正確な表記が最優先

 

翻訳出版では、どんなに内容が良くても「権利関係の不備」があると販売停止のリスクがあります。
許諾の証拠（メール・契約書など）は必ず保存し、KDPの申請情報と一致しているか確認しましょう。

また、表紙・奥付・商品説明など、すべての箇所で「原著者名」「翻訳者名」「出版者名」を正しく表記することが信頼の第一歩です。
読者は「この翻訳は正式なものか」を無意識にチェックしており、その透明性が購入率にも影響します。

最後に、KDPのポリシーや著作権ガイドラインは定期的に更新されるため、出版前に公式ヘルプを確認しておくことをおすすめします。
地道な確認の積み重ねが、長く読まれる翻訳書を生み出す大切な土台になります。