電子書籍の印税とは？KDP印税率35％と70％の違いを徹底比較

電子書籍の印税は、初めて出版を考える人が最も気になるポイントのひとつです。

「どのくらいの収益になるのか」「印税率はどう決まるのか」など、仕組みを正しく理解しておかないと、思わぬところで損をしてしまうこともあります。

この記事では、Amazon.co.jpのKDP（Kindle ダイレクト・パブリッシング）を中心に、日本で電子書籍を出版する際に押さえておくべき印税の基本と注意点を、初心者にもわかりやすく解説します。

 

電子書籍印税とは何か ─ 日本のKDP出版で押さえるべき基礎

 

電子書籍の印税とは、著者が本を販売した際に受け取る収益の割合を指します。

紙の書籍では出版社との契約を通じて印税が支払われますが、KDPでは著者が直接Amazonと契約し、販売額の一部を受け取る仕組みになっています。

そのため、印税率をどう設定するかが、収益を大きく左右します。

 

出版全体の流れを先に把握しておきたい方は『 Kindle出版の流れとは？初心者向けに5ステップで徹底解説 』も参考になります。

 

電子書籍印税の“一言定義”

 

電子書籍印税とは、「販売価格から配信コストなどを差し引いた金額に対して、著者が受け取る割合」のことです。

たとえば、販売価格が500円で印税率が70％の場合、著者の受け取り額は「（500円−配信コスト）×0.7」となります。

配信コストとは、Amazonが電子書籍を読者に配信する際に発生する通信費用のようなものです。公式ヘルプによると、データサイズによって変動します。

この印税は、販売ごとに自動的に計算され、翌々月に支払われます。

初心者の方は「印税＝売上の70％」と単純に考えがちですが、実際には価格・販売国・データサイズ・条件の有無など複数の要素で決まるため、正確に理解しておくことが重要です。

 

日本版 Kindle ダイレクト・パブリッシング（KDP）で採用されている印税率の仕組み

 

KDPでは、印税率が「35％」と「70％」の2種類に分かれています。

これは著者が出版時に選択できる項目で、どちらを選ぶかによって収益が大きく変わります。

70％を選択するには、いくつかの条件を満たす必要があります。
「たとえば、日本のAmazon.co.jp向けに70％ロイヤリティを適用する場合は、販売価格を原則250円〜1,250円（税込）の範囲に設定し、日本を含む対象国での販売を有効にしておく必要があります（具体的な金額は変更される可能性があるため公式ヘルプ要確認）。」
また、他ストアで同じ電子書籍を安く販売している場合、Amazon側で価格調整が行われ、結果的に印税率が下がることもあります。

一方で、35％のプランには条件がなく、どんな価格でも設定できる代わりに、受け取れる金額が少なくなります。

実際の出版では、売りたい価格帯と販売条件の両方を考慮して選ぶことが大切です。

 

印税率35％／70％の違いと適用条件

 

印税率の違いを簡単にまとめると、次のようになります。

・35％プラン：制限が少なく、どんな価格でも設定可能。ただし受け取り率が低い。
・70％プラン：条件を満たせば高印税だが、販売価格・地域・独占販売などの制約がある。

具体的な条件としては、以下のようなものがあります。

* 販売価格が200円〜9,999円であること
* 日本を含む対象国で販売設定されていること
* Amazon以外のストアで、同じタイトルを安く販売していないこと
* 日本の読者向けに70％ロイヤリティを適用する場合は、KDPセレクトへの登録が必要となる点（および各プログラムの配信ルール）を確認しておくこと（公式ヘルプ要確認）。

特に注意したいのは「価格」です。
1円でも範囲外になると自動的に35％が適用されるため、公開前に設定を必ず確認しましょう。

また、実務上は「70％に設定したのに、思ったより受け取りが少ない」というケースも見られます。
これは、配信コストが想定より大きかったり、価格変更で条件を外れてしまったりするためです。

したがって、出版前には公式ヘルプで条件を確認し、自分の本の価格帯や販売地域をシミュレーションしておくことをおすすめします。

 

印税率比較：35％と70％どちらを選ぶべきか

 

電子書籍の印税率は、KDP（Kindle ダイレクト・パブリッシング）で出版するうえで最も重要な選択のひとつです。

どちらを選ぶかによって、最終的に手元に残る金額が大きく変わります。

初心者の方ほど、「とりあえず70％が得」と思いがちですが、条件を満たさないまま設定して損をするケースも少なくありません。

ここでは、35％と70％それぞれの特徴を整理し、どんな人にどちらが向いているのかを実践的に解説します。

 

印税率35％の特徴とメリット・デメリット

 

印税率35％は、KDPの中でもっとも制限が少ないプランです。

どんな価格帯でも設定でき、対象国を選ばず出版できるのが特徴です。

特に、短編やページ数の少ない作品を安価で販売したい場合には、この35％プランが向いています。

 

最大のメリットは「自由度の高さ」です。

たとえば100円など、低価格で出したいときでも問題なく設定できます。

また、70％プランのように細かな条件を気にせず販売できるため、初めて出版する人でも安心して使えます。

 

一方で、デメリットも明確です。

単純に印税率が低いため、売上に対する収益は少なくなります。

仮に500円の電子書籍を販売した場合、35％プランでは約175円前後（手数料除く）が著者の取り分になります。

つまり、同じ価格で売っても70％プランより収益が半分程度になるということです。

 

さらに、35％プランは配信コスト（データ転送費用）が差し引かれない代わりに、販売額に対する割合が固定されるため、大きなファイルを扱う場合には収益の差がより顕著になります。

公式ヘルプでは、この点を明記しており、実務的にも小説・詩集など軽量データ向きといえます。

 

印税率70％の条件とその実現可能性

 

印税率70％プランは、高収益を狙う著者にとって魅力的な選択肢です。

ただし、条件を満たす必要があります。

日本のAmazonで販売する場合、販売価格が200円〜9,999円の範囲であることが前提です。

この範囲を超えると自動的に35％が適用されます。

 

印税と読み放題報酬の全体構造を深く理解したい場合は『 Kindle Unlimitedは本当に儲からない？仕組みと収益アップ法を徹底解説 』が補足として役立ちます。

 

また、対象国の設定も重要です。

日本を含む主要販売国を有効にする必要があり、限定的な販売にすると70％の対象外になります。

さらに、他ストアで同じ電子書籍を安く販売していると、Amazon側が自動で価格調整を行う「価格一致ポリシー」が適用されることがあります。

これによって、結果的に印税が35％に下がるケースもあるため注意が必要です。

 

70％プランを選ぶもうひとつの条件は、「配信コスト」が引かれる点です。

これは電子書籍のデータサイズに応じて変動し、1MBあたり数円程度が差し引かれます。

画像が多い本や高解像度PDF形式などでは、このコストが想定以上に高くなることがあります。

実務上、データ容量を最適化して出版することが大切です。

 

実際、私が初めて70％プランを使ったとき、配信コストを軽視していました。

画像を多く使った結果、思ったよりも印税が減っていたという経験があります。

公式では「データ転送料」と表現されていますが、実際は容量が2〜3MBを超えると差がはっきり出ます。

ですから、出版前に必ずKDPの「印税シミュレーター」で確認しておきましょう。

 

データ容量を抑えるための本文作成のポイントは『 Kindle出版のWord設定とは？崩れない電子書籍の作り方を徹底解説 』が具体的です。

 

実際に印税率が収益に与える影響の比較（初心者視点）

 

では、印税率の違いがどれほど収益に影響するのでしょうか。

たとえば販売価格が500円の電子書籍を1,000冊販売した場合を想定してみましょう。

35％プランでは、1冊あたり約175円の印税となり、合計で約17万5,000円です。

一方、70％プランで条件を満たしていれば、配信コストを差し引いても約33万円前後になることがあります。

 

つまり、同じ価格・同じ販売数でも印税率の差が10万円以上の収益差につながるということです。

ただし、注意したいのは「売れる本」ほど70％の恩恵を受けやすく、「 niche な少部数販売」ではそこまで大きな差が出ない点です。

また、販売戦略として、まず35％で安価に出して読者を増やし、後から価格を調整して70％に移行する方法もあります。

 

初心者の方は、まず自分の本がどの価格帯・内容・データ量に該当するのかを把握し、KDP公式の条件を一度確認してください。

印税率を理解して設定するだけで、出版後の満足度は大きく変わります。

経験上、「なんとなく70％を選んだ」よりも、根拠を持って選んだほうが安定した収益につながりやすいです。

 

電子書籍出版で収益を最大化するための手順と注意点

 

電子書籍で安定した収益を得るためには、単に「出版する」だけでは不十分です。

印税率の仕組みを理解したうえで、価格設定・販売地域・配信条件を戦略的に整えることが大切です。

実際にKDPで出版を経験してみると、価格を少し変えるだけで売れ方や印税額が大きく変化することがあります。

ここでは、著者が見落としがちな収益最大化の3つのポイントを解説します。

 

価格設定と販売地域が印税率に与える影響

 

「KDPでは、印税率70％を選択するために、日本のAmazon.co.jp向けの場合は原則250円〜1,250円（税込）の価格帯に収めることが求められます（最新の条件は公式ヘルプ要確認としてください）。」
この範囲を外れてしまうと、自動的に印税率は35％になります。

つまり、価格設定をひとつ間違えるだけで、利益が半分近く減ってしまう可能性があるのです。

 

「たとえば、300円で設定していた本をセールで200円に変更した場合、日本向けの70％ロイヤリティの価格条件（250円以上）を外れてしまい、印税率が35％に切り替わるケースもあります。」
これは、初心者が見落としやすい典型的なポイントです。

実際、私も初出版のときにセール価格を低くしすぎて印税率が切り替わり、収益が想定より少なくなった経験があります。

 

また、販売地域も印税に関係します。

KDPでは、対象国を日本・米国・英国など主要マーケットに設定しておく必要があります。

特定の国だけに限定して販売する設定にすると、70％印税の条件を満たせなくなる場合があります。

特に、Amazon.co.jpで販売する場合は、日本向け価格と他国向け価格を連動させる設定をおすすめします。

 

さらに、価格設定では「読者心理」も重要です。

あまりに安い価格にすると「内容が薄そう」と思われ、逆に売れ行きが悪くなることがあります。

電子書籍は紙の本よりも価格競争が激しいため、500円前後の価格帯でスタートする著者が多いです。

収益と購入率のバランスを見ながら、自分のジャンルに合った価格を探ることが、結果的に最大化につながります。

 

他ストアや読み放題サービスとの併用が印税に及ぼす影響

 

KDPでは、他の電子書店（楽天KoboやBookWalkerなど）でも同じ本を販売することが可能です。

しかし、70％印税を適用するためには「Amazonよりも安い価格で他ストアに出していないこと」が条件です。

もし他のストアで値下げを行っていると、Amazon側が自動的に価格を下げて「価格一致ポリシー」を適用することがあります。

この場合、70％印税の条件を外れ、35％になることもあるため注意が必要です。

 

もう一つの要素は「KDPセレクト」への登録です。

このプログラムに参加すると、Kindle UnlimitedやPrime Readingで本を読んでもらうことができ、ページ単位の報酬（KENP：Kindle Edition Normalized Pages）が発生します。

ページ報酬は「読まれた量」に比例するため、ストーリーや実用書など、読了率が高いジャンルでは有利に働きます。

 

ただし、KDPセレクトに登録する場合は、90日間Amazon独占配信となる点に注意しましょう。

他ストアでの販売が制限されるため、「多販路で広げたいのか」「Amazonで集中して伸ばしたいのか」を出版前に決めておくことが大切です。

経験上、初めての出版ではKDPセレクトを使うほうが管理が楽で、印税計算もシンプルです。

 

出版前にチェックすべき条件と失敗しやすい落とし穴

 

印税率を最大化するには、出版前のチェックが欠かせません。

KDPの管理画面では、出版前に「価格」「地域」「ロイヤリティ設定」を確認できますが、ここをしっかり見ずに進めてしまう人が多いです。

公開後に設定ミスに気づくと、修正しても反映までに数時間〜1日かかるため、その間の販売は低い印税率で処理されてしまうこともあります。

 

また、出版時に「KDPセレクトに登録したつもりが、チェックが外れていた」というのもよくある失敗です。

セレクトに登録されていないと読み放題対象外になり、ページ報酬が入らないので注意しましょう。

 

もう一つの落とし穴が、データサイズの最適化です。

画像を多用したり、解像度を高くしすぎたりすると、配信コストが上がって実質の印税が減ってしまいます。

特に、写真集・イラスト集・資料系の本では、データ容量を軽くする工夫が必要です。

KDPのプレビュー機能や公式シミュレーターを使い、出版前に容量をチェックしておくと安心です。

 

総じて、「設定を確認する時間を惜しまないこと」が、印税最大化の第一歩です。

印税の仕組みはシンプルに見えて、実際は細かい条件が収益に直結します。

慣れてきたら、一度公開後のレポートで「どの国・どの価格帯で売れているか」を見直し、戦略的に改善していくことをおすすめします。

 

電子書籍印税を選ぶ際の“よくある迷い”とその回答

 

印税率を選ぶとき、多くの著者が迷うのは「数字の大きさではなく、実際にどれだけ収益が出るか」という点です。

70％と聞くと一見有利に感じますが、条件を満たさなければ意味がなく、35％でも戦略次第では十分に成果を出せます。

ここでは、初心者が特によく抱える2つの疑問に答えます。

 

「売れないと印税率が低くても意味がないのでは？」という疑問

 

たしかに、印税率が高くても本が売れなければ収入にはなりません。

しかし、これは半分正しく、半分は誤解です。

KDPでは、販売数が少なくても継続的に販売されることで長期的に収益を得る仕組みになっています。

つまり、最初から大量に売れなくても「売れ続ける設計」ができれば、印税率の影響は後から効いてきます。

 

たとえば、1冊500円の電子書籍を月に10冊ずつ売れたとします。

35％なら月1,750円、70％なら約3,000円ほど。

この差は月1,000円ちょっとですが、1年続けば1万円以上の差になります。

この積み重ねが「印税率を理解して設定するかどうか」で大きく変わるのです。

 

また、「売れないなら印税率を気にしなくていい」と考えるのも危険です。

出版後に読者が増えてから設定を変更しようとすると、手続きや反映に時間がかかる場合があります。

最初から自分の出版目的に合わせた印税率を選ぶことが、長期的にはもっとも効率的です。

公式の条件を確認したうえで、現実的に適用できるプランを選びましょう。

 

「紙書籍（ペーパーバック）と印税率を比べたほうが良い？」という視点

 

紙の本との比較も、よくある質問のひとつです。

KDPでは電子書籍と同じくペーパーバック（紙書籍）も個人で出版できますが、印税の仕組みは異なります。

ペーパーバックでは、印刷費用が販売価格から差し引かれるため、見かけの印税率は30〜60％程度に見えても、実際の受け取りは電子書籍より低くなることが多いです。

 

一方、紙書籍には「プレゼント用」「リアルイベントで販売したい」といったメリットもあります。

そのため、どちらが優れているというよりは、目的によって選び分けるのが現実的です。

電子書籍で知名度を上げ、読者からの要望が出てきた段階で紙版を追加する人も多くいます。

 

経験上、最初は電子書籍から始めて運用を慣らし、後から紙版を追加する方法が一番リスクが少なく、印税管理もシンプルです。

どちらもAmazonの同じ管理画面から出版できるので、慣れてきたら挑戦してみると良いでしょう。

 

まとめ：これから電子書籍出版を始めるあなたへ

 

電子書籍出版は、知識ゼロからでも始められる時代になりました。

ただし、印税率や条件を理解しないまま進めると、「思っていたより少なかった」と感じてしまうことがあります。

ここまで読んできたあなたには、出版前に確認しておくべき要点を整理してお伝えします。

 

印税率選びの最短チェックリスト

 

印税設定を決める前に、次の4項目を確認しましょう。

1. 販売価格が200円〜9,999円の範囲にあるか
2. 日本を含む主要国を販売地域に設定しているか
3. 他ストアで安く販売していないか
4. 画像データのサイズが大きすぎないか

 

「この4つを満たしていれば、多くのケースで70％印税の前提条件をクリアできますが、日本の読者向けに70％を適用するにはこれに加えてKDPセレクトへの登録も必要になる点を押さえておきましょう（公式ヘルプ要確認）。」
逆に、どれか一つでも外れていると35％になる可能性があるため、公開前に必ずチェックしましょう。

 

また、出版後に価格変更を行う場合も、条件が維持されているか再確認することをおすすめします。

特にセールやキャンペーンを行うときは、印税率が自動で切り替わっていないか要注意です。

 

次に取るべきアクションと意識しておくべきポイント

 

印税率の理解ができたら、次は「どんな本をどの価格帯で出すか」を決めましょう。

内容や目的によって、最適な印税率や戦略が変わります。

たとえば、読者を増やす目的なら低価格で広く届ける戦略が向きます。

一方、専門性の高いテーマや実用書なら、適正価格でしっかり利益を出すほうが良いです。

 

出版後は、KDPの「レポート」ページで販売数と印税を定期的に確認しましょう。

売れ行きを見ながら、価格やキーワードを微調整するだけでも、売上が安定しやすくなります。

経験上、KDPは「出して終わり」ではなく、「改善を重ねて育てる」ものだと考えるのが成功の近道です。

 

最後にもう一度強調したいのは、印税率は“出版後の結果を左右する土台”であるということです。

焦らず、条件を理解したうえで最適な設定を選びましょう。

一度仕組みを理解すれば、電子書籍出版はあなたの資産を積み重ねていく確かな手段になります。