電子書籍の印税は出版社経由とKDPでどう違う？手取りと契約の仕組みを徹底解説

電子書籍の印税は、「どのくらい自分に入るのか？」という疑問から調べ始める方が多いテーマです。

特に、出版社経由で出版する場合と、AmazonのKDP（Kindle Direct Publishing）で自分で出版する場合では、印税の仕a組みがまったく異なります。

この記事では、電子書籍の印税の基本構造と、出版社経由・KDPそれぞれの特徴を初心者にもわかりやすく整理して解説します。

経験者の視点から、実際の印税計算で混乱しやすいポイントや、公式情報と現場感覚の違いにも触れていきます。

電子書籍の印税とは？出版社経由とKDPの基本を整理する

電子書籍の印税は、「販売価格に対して著者が受け取る割合」です。

一見シンプルに見えますが、販売経路や契約形態によって大きく変わります。

ここではまず、印税の仕組みを紙の書籍と比較しながら見ていき、出版社経由とKDPの違いを整理していきましょう。

 

出版ルートの違いを整理したい場合は『 電子書籍の印税15％とは？KDPとの違いと損しない選び方を徹底解説 』も参考になります。

 

電子書籍の印税の仕組みと紙の書籍との違い

紙の書籍では、印税は「定価×印税率」で計算されるのが一般的です。

たとえば定価1,500円、印税10％の場合、著者には1冊あたり150円が入ります。

ただし、紙の場合は印刷費・流通費・在庫リスクが発生するため、印税率は一般的に8〜12％程度と低めに設定されています。

 

一方、電子書籍では印刷や在庫のコストが不要なため、印税率が高く設定される傾向があります。

ただし「販売価格の何に対しての割合か（税抜価格か販売額か）」は契約やプラットフォームによって異なる点に注意が必要です。

つまり電子書籍の印税は、紙より高率でも「どの金額を基準に計算するか」で実際の手取りが変わるというのがポイントです。

 

出版社経由の電子書籍印税と著者の取り分の考え方

出版社経由で電子書籍を出す場合、印税は出版社と電子書店の間で分配され、さらにその一部が著者に支払われます。

たとえばAmazonなどの電子書店が30％、出版社が70％を受け取り、その中の20〜30％が著者に渡る、というモデルが一般的です。

 

この場合、最終的な著者の取り分は「販売価格の5〜10％前後」になることが多く、紙の印税と大差ないケースもあります。

「電子書籍はコストが少ないのに印税が低い」と感じる人もいますが、出版社が編集・表紙デザイン・販売促進などを代行するため、その分がコストとして差し引かれているのです。

 

実際には、出版社との契約形態によって印税率が変わることもあります。

一括買い取り型（原稿料として支払い）と印税型（売上連動）では手取りの構造が異なります。

契約時に「印税率」だけでなく「計算の基準となる金額（税抜か税込か）」も確認することが重要です。

 

Kindle電子書籍（KDP）の印税率とAmazon.co.jpでの基本条件

KDP（Kindle Direct Publishing）を利用して自分で電子書籍を出版する場合、印税率は主に「35％」または「70％」の2種類から選択できます。

Amazon.co.jpで70％を選ぶには、販売価格が250円〜1,250円の範囲であることなど、いくつかの条件があります。

（条件の詳細はAmazon公式ヘルプに記載されています。）

 

この印税率は、Amazonが販売代行を行う際の手数料を差し引いた後の「ロイヤリティ」として支払われます。

つまり、出版社を介さずに著者が直接印税を受け取れるのがKDPの特徴です。

ただし、販売価格設定を誤ると自動的に35％扱いになるなど、システム的なルールを正しく理解しておかないと実際の印税が想定より減るケースもあります。

 

筆者の経験上、初期登録の段階で印税設定や税務情報を確認せずに進めると、支払い遅延や税率適用ミスが起きやすいです。

出版前に「販売価格」「印税率」「支払い通貨（日本円か米ドルか）」をきちんと確認しておくことをおすすめします。

 

出版社経由かKDPか：電子書籍印税の具体的な比較

電子書籍の印税は、「どのルートで出版するか」によって大きく変わります。

特に出版社経由とKDP（Kindle Direct Publishing）では、印税率だけでなく、収益の分配方法や著者が関与できる範囲も異なります。

ここでは、両者の仕組みを現実的な視点で比較し、どんなタイプの著者にどちらが合うのかを整理します。

 

電子書籍＋印税＋出版社：一般的な印税率の相場と分配モデル

出版社を通して電子書籍を出す場合、印税率はおおむね販売価格の5〜15％程度が目安です。

この印税率は一見低く感じますが、出版社側が編集・装丁・流通・販売促進をすべて代行してくれるため、著者にとっては“労力を省ける分の対価”という側面があります。

 

実際の分配は「電子書店 → 取次会社 → 出版社 → 著者」という流れで行われます。

「Amazonや楽天Koboなどの電子書店は、契約形態にもよりますが販売額の一部を手数料として差し引き、残りが出版社に渡るケースが多いです（具体の料率は契約やストアごとに異なります）。」
そこから出版社が印税を算出し、著者に支払うという仕組みです。

 

たとえば定価1,000円の電子書籍が売れた場合、出版社を通すと著者の手取りはおよそ50〜100円ほど。

数字だけ見るとKDPより少なく見えますが、プロの編集サポートや書店での販売網を活かせるというメリットもあります。

経験上、初出版や紙との併売を狙う著者にはこの形が適しています。

 

電子書籍の印税率を紙の書籍印税と比較する（目安と違い）

紙の書籍の印税率は一般的に8〜12％が相場です。

一方、電子書籍では印刷や在庫のコストがかからないため、出版社経由でも10〜15％とやや高めに設定されることがあります。

ただし、販売価格が低く設定される傾向があるため、実際の金額ベースでは紙と大差ない場合もあります。

 

KDPを使って自分で出版した場合は、35％または70％という高い印税率が設定できます。

これは出版社を介さないため、中間マージンが発生しないからです。

ただし、「高い印税率＝必ず儲かる」わけではありません。

制作・宣伝・販売ページの最適化をすべて自分で行う必要があるため、手間と知識が求められます。

 

印税率だけでなく、どこに時間と責任を置くかが出版社とKDPの最大の違いです。

出版社は代行型、KDPは自己完結型と覚えておくとわかりやすいでしょう。

 

出版社経由の電子書籍印税とKDP印税（35％／70％）の比較ポイント

出版社経由とKDPの最大の違いは、「誰が主導権を持つか」です。

出版社経由では契約上、価格設定や販促内容を出版社が決定します。

そのため、著者は販売戦略に関与しづらく、印税も定率に固定されるのが一般的です。

 

一方KDPでは、著者が価格・ジャンル・表紙・販売文を自由に設定できます。

また、70％の印税率を選択する場合、Amazon.co.jpでは販売価格を250〜1,250円に設定する必要があります。

この条件を超えると自動的に35％に切り替わる点は、公式ヘルプでも明記されています。

 

もう一つの違いは「支払いスピード」です。

出版社経由では印税支払いが年1〜2回に限定されるケースも多いですが、KDPは月次での支払いが基本です。

筆者の経験でも、月ごとの売上が見えることはモチベーション維持に大きくつながります。

ただし、KDPも最低支払額（日本円で1,000円など）を下回ると翌月以降に繰り越されるため注意が必要です。

 

電子書店・取次・出版社・著者の「取り分の流れ」を図解で押さえる

電子書籍の印税を理解するには、「誰がどの段階で収益を受け取るか」を整理するとわかりやすいです。

出版社経由の一般的な流れは以下のようになります。

 

【販売の流れ】
読者 → 電子書店（Amazon等） → 取次会社 → 出版社 → 著者

 

この過程で電子書店が販売手数料（約30％）、取次会社が手数料（数％）を差し引き、残りを出版社が受け取ります。

出版社はそこから印税を算出して著者に支払います。

つまり、1冊あたりの利益が小さく見えても、多数販売されると安定した収入につながるモデルです。

 

一方、KDPの場合は「読者 → Amazon → 著者」の2段階のみ。

間に仲介が入らないため、印税が直接的に支払われる仕組みになっています。

中間コストを省いて利益率を最大化できるのがKDPの特徴ですが、その分だけ著者自身の責任も増えるという構造です。

 

経験的に言うと、「作品づくりに集中したい人は出版社経由」、「自由にコントロールしたい人はKDP」と棲み分けるのが現実的です。

印税の数字だけでなく、どの形で自分の作品を届けたいかという視点で選ぶことが大切です。

 

出版社経由で電子書籍を出すときの注意点（契約・印税・権利）

出版社を通して電子書籍を出版する場合、契約内容によって印税率や著作権の扱いが大きく変わります。

紙の本と異なり、電子書籍では「どの範囲を出版社に任せるか」が明確に線引きされていないことも多く、曖昧なまま契約してしまうと、後から後悔するケースも少なくありません。

ここでは、契約書で確認すべき印税条件、紙＋電子セット契約での注意点、そして権利を預けるリスクと判断基準を整理します。

 

電子書籍化の契約書で必ず確認したい印税条件（％・計算の元となる金額）

契約時に最も重要なのが、印税率と、その計算の基準となる金額（どの金額に何％がかかるのか）です。

出版社との契約書には「印税率10％」などと書かれていても、その10％が「定価」なのか「出版社受取額」なのかで、最終的な手取りは大きく変わります。

 

例えば、販売価格1,000円の電子書籍があったとしても、Amazonなどの電子書店が30％の手数料を取る場合、出版社に入るのは700円前後です。

もし契約で「出版社受取額の10％」となっていれば、著者の取り分は1冊あたり70円程度になります。

これを「定価の10％」と勘違いして契約すると、印税額が想定より30％少なくなるという落とし穴もあります。

 

また、支払いタイミングも重要です。

多くの出版社では四半期ごとや年2回払いですが、販売データの反映にタイムラグがある場合もあり、実際に入金されるまで数か月かかることもあります。

特に電子書籍の場合は「販売プラットフォームごとの集計方法」が異なるため、契約時に支払いスケジュールを明記してもらうと安心です。

 

紙と電子のセット契約で見落としがちな印税条項（合本・シリーズなど）

紙の書籍と同時に電子書籍化を行う場合、契約書に「電子版の扱い」がまとめて記載されることがあります。

このとき注意したいのが、電子書籍部分の印税率が明示されていないケースです。

「紙の契約に準ずる」などの曖昧な表現が入っていると、結果的に電子書籍も紙と同じ10％前後の印税になることがあります。

 

また、シリーズ作品や合本版の場合も注意が必要です。

1巻ずつ出版したあとに、出版社が合本版（まとめ販売）を出す場合、契約によっては「新たな印税が発生しない」扱いになることもあります。

特に電子書籍では価格設定や販売形式の変更が柔軟にできるため、合本・再編集・バンドル販売時の印税発生ルールを契約前に明記しておくことが大切です。

 

筆者の経験上、「紙＋電子セット契約で電子の取り分を聞きそびれた」という相談はよくあります。

営業担当に確認しても「後で話します」と言われてうやむやになるケースもあるため、契約書署名前に必ず文面で確認しておきましょう。

 

規約面のリスクを避けたい場合は『 KDPのコンテンツガイドライン違反とは？審査落ちを防ぐチェックポイントを徹底解説 』も確認しておくと安心です。

 

出版社に権利を預けるメリット・デメリットと電子書籍印税への影響

出版社に権利を預ける（出版権設定契約を結ぶ）ことで、販促や流通のサポートを受けられるという大きなメリットがあります。

特に知名度のある出版社の場合、Amazonのおすすめ表示や書店キャンペーンに掲載されるチャンスも増えます。

これは個人出版では得にくい効果です。

 

一方で、デメリットは著作物の再利用や価格調整の自由度が制限されることです。

出版社が電子版の価格を決める場合、著者が自由に変更することはできません。

また、契約期間中は自分でKDP出版や他社配信を行えない場合もあります。

これは「専属契約」や「出版権設定」の有無で変わるため、必ず確認が必要です。

 

著者にとって理想的なのは、出版社と「非専属」で契約する形です。

この場合、出版社に販売権を許諾しつつ、自身で別の形で出版することも可能です。

ただし、非専属契約を受け入れてくれる出版社は限られるため、企画内容や販売規模によって交渉が必要になります。

 

実務的な観点から言えば、「自分のブランドを育てたいならKDP、自分の作品を広めたいなら出版社経由」という考え方が現実的です。

印税率の差よりも、どちらのルートが自分の目的に合っているかを重視して判断しましょう。

 

Kindle電子書籍（KDP）で自分出版する場合の印税と稼ぎ方のイメージ

KDP（Kindle Direct Publishing）は、Amazonが提供する個人でも出版社を通さずに出版できる仕組みです。

印税率が高く設定されている一方で、販売価格や手数料のルールには細かな条件があります。

ここでは、印税率の仕組みから定価設定の考え方、そして実際にKDPで出版するメリット・デメリットまで、初心者にもわかりやすく整理していきます。

 

KDPの35％／70％印税プランの違いと選び方（Amazon.co.jp前提）

KDPでは、電子書籍を販売する際に印税率を「35％」または「70％」のどちらかから選択できます。

この2つのプランは、単純に「70％のほうが高い」わけではなく、販売価格や販売地域などの条件が異なります。

 

印税プランの条件を詳しく知りたい場合は『 Kindle出版のロイヤリティとは？70％と35％の違いと条件を徹底解説 』でより細かく解説しています。

 

「日本のAmazon（Amazon.co.jp）では、販売価格が一定範囲内であることや、KDPセレクト登録など複数の条件を満たすと70％プランを選べるとされています（詳細条件は公式ヘルプ要確認）。
配信コスト（1MBあたり数円程度）がロイヤリティから差し引かれる点も含め、最新の条件を必ずチェックしてください。」

一方、これらの条件に当てはまらない場合は自動的に35％プランになります。

特に、価格が1,250円を超えると70％ではなく35％扱いになるため注意が必要です。

 

たとえば、写真集や専門書など容量が大きいファイルでは、配送料が多く差し引かれて実際の手取りが減ることもあります。

そのため、必ずしも「70％が得」とは限りません。

KDP公式ヘルプでも明記されている通り、販売ジャンルやファイルサイズを考慮して最適なプランを選ぶことが大切です。

 

電子書籍の定価と印税額の関係をシミュレーションする（具体例つき）

印税額は「販売価格 × 印税率」で計算されますが、KDPの場合はそこから配送料などのコストが引かれます。

実際の印税額をイメージするには、シミュレーションしてみるのが早いです。

 

価格設定の考え方は『 Kindle出版の値段設定とは？売れる価格の決め方と失敗しないコツを徹底解説 』でも具体的に確認できます。

 

たとえば、販売価格を500円に設定した場合、70％プランを選ぶと以下のようになります。

500円 × 70％ ＝ 350円
ここから配送料（仮に10円）を引くと、著者の手取りは約340円です。

 

一方、35％プランの場合は単純に500円 × 35％ ＝ 175円。

つまり、同じ価格設定でも倍近い差が出ます。

ただし、1,500円など高価格帯の本では70％プランが適用されないため、結果的に35％のほうが現実的な場合もあります。

 

筆者の経験上、「500円前後の価格設定」が最も読者に手に取られやすく、印税とのバランスも取りやすい印象です。

特にKDPセレクト登録中はKindle Unlimited（読み放題）での閲覧収益も発生するため、販売価格だけでなく総合的に収益化を考えることがポイントです。

 

出版社を通さずKDPで出版するメリット・デメリット（印税以外の要素も含めて）

KDP出版の最大のメリットは、印税率の高さと自由度です。

出版社を通す必要がないため、表紙デザイン・タイトル・価格設定・販売タイミングなど、すべてを自分で決められます。

この自由度は、特に個人クリエイターや専門分野で発信したい著者にとって大きな魅力です。

 

また、KDPは販売ごとにリアルタイムで売上データを確認できます。

出版社経由だと半年後に印税が振り込まれることもありますが、「KDPでは月ごとにロイヤリティが集計され、支払方法や通貨ごとの最低支払額を超えると振り込まれます（日本円口座の場合の条件は公式ヘルプ要確認）。」
出版後すぐに改善・再販ができる点も、紙書籍にはない強みです。

 

一方で、デメリットもあります。

すべてを自分で行うため、デザイン・校正・販売戦略まで手間がかかります。

特に初心者は「出版はできたけど売れない」という壁にぶつかりやすいです。

印税率が高いのは“出版社のサポート代を自分で担う”という構造を理解しておきましょう。

 

また、KDPセレクト登録中はAmazon独占になるため、他の電子書店（楽天Koboなど）では販売できません。

幅広く配信したい場合は、非登録で複数サイトに展開する「ノンセレクト戦略」も検討するとよいでしょう。

 

筆者としては、初めて出版する場合はKDPセレクトに登録して仕組みを理解し、その後に配信範囲を広げるのがおすすめです。

電子書籍出版は、1冊ごとにデータを積み重ねていくほど改善しやすくなる世界です。

焦らず少しずつ、自分のペースで育てていきましょう。

 

事例で学ぶ：電子書籍の印税を出版社とKDPで比較したリアルなパターン

電子書籍の印税は、契約形態や販売ルートによって大きく変わります。

同じ1冊でも、出版社を通すのか、自分でKDP出版するのかによって手取りは何倍も違うことがあります。

ここでは、実際の出版経験者の傾向をもとに、出版社経由・ハイブリッド・失敗例の3つのケースから印税構造の「リアル」を見ていきましょう。

 

出版社経由で電子書籍化しつつ印税に満足している著者のケース

出版社経由の出版でも、印税に満足している著者は確かにいます。

このタイプの著者は、もともと紙の書籍を出版しており、その延長として電子版がリリースされたケースが多いです。

出版社が持つ販路や宣伝力を活かし、発売直後から書店サイトで目立つ位置に掲載されたり、メディア露出の機会を得られるのが強みです。

 

印税率は一般的に10〜15％とKDPより低めですが、その分、初動の売上が大きく伸びる傾向があります。

特に専門書やビジネス書では、出版社ブランドの信用が購入の後押しになるため、販売効率が高いという実感を持つ人も少なくありません。

「印税率よりも販売数でリターンを得ている」という構造です。

 

筆者の周囲でも、「印税率は低いけれど、出版社の営業が動いてくれるから結果的に売上が安定した」という声をよく聞きます。

このパターンは、宣伝や流通を任せたいタイプの著者に向いています。

ただし、契約時に電子版の印税条件（計算基準や合本版の扱いなど）を確認しておかないと、想定より少ない入金になることもあるので注意が必要です。

 

紙は出版社・電子はKDPを選んだハイブリッド出版のケース

最近増えているのが、紙の本は出版社経由、電子版はKDPで自分で出す「ハイブリッド型」です。

これは、紙の信頼性と電子の自由度の“いいとこ取り”を狙う戦略です。

 

たとえば、紙版で一定の読者層を獲得した著者が、続編やスピンオフをKDPで販売するケースがあります。

KDPの印税70％を活かせるうえに、すでにファンがいるため、宣伝コストを抑えつつ収益を得やすい構造になります。

一方で、出版社との契約によっては「同内容の電子化は禁止」とされていることもあるため、契約書の条文を必ず確認しておきましょう。

 

また、KDPではデザイン・価格・改訂を自由に行えるため、読者の反応に合わせて改善がしやすいという利点もあります。

筆者自身も、初回出版後にKDPで追加販売を行った際、価格調整やタイトル変更で売上が伸びた経験があります。

「紙で知名度を築き、電子で収益を伸ばす」という流れは、今後さらに主流になっていくでしょう。

 

電子書籍印税の取り分が想定より少なかった失敗事例とその原因

一方で、「思ったより印税が少なかった」という著者も少なくありません。

多くの場合、その原因は契約内容や仕組みの誤解にあります。

 

たとえば、出版社と契約した際に「印税10％」と聞いていても、それが「販売価格の10％」ではなく「出版社受取額の10％」であるケースです。

この場合、Amazonなどの電子書店の手数料（約30％）を差し引いた後の金額が基準になるため、結果的に実質印税は7％前後まで下がります。

また、出版社によっては「電子書籍の販売数が一定数を超えないと支払われない」という条件があることもあります。

 

KDP出版でも注意点はあります。

70％プランを選んでいても、価格が範囲外（250円未満または1,250円超）だと自動的に35％に切り替わります。

さらに、ファイルサイズが大きいと配送料が高くなり、手取りが減ることもあります。

 

こうした失敗の多くは、出版前の確認不足が原因です。

特に初めての出版では「とりあえず出してみる」よりも、印税の算定ルールと支払いスケジュールを一度整理しておくと安心です。

 

筆者の経験上、印税の数字そのものよりも「どのくらいの販売ペースで、どんな仕組みで入金されるか」を理解している人ほど、長く出版活動を続けられています。

出版は一度で終わりではなく、次につながるデータづくりの機会でもあります。

焦らず、仕組みを味方につけて育てていく意識が大切です。

 

電子書籍＋印税＋出版社で損をしないためのチェックリスト

電子書籍を出版するとき、「印税率」だけを基準に判断すると、思わぬ損をすることがあります。

契約形態や販売目的によって、最適な選択肢は変わります。

ここでは、出版前に整理すべき目的・出版社に確認すべき質問・KDPとの比較手順を3ステップで解説します。

 

出版社と電子書籍印税の話をする前に整理しておきたい自分の目的

まず大切なのは、自分が「なぜ出版したいのか」を明確にすることです。

単に印税で稼ぎたいのか、それとも作品を多くの人に届けたいのかで、選ぶべきルートが変わります。

 

出版社経由は“拡散力”、KDPは“自由度と収益性”が強みです。

もし知名度を上げたい、書店に並べたい、メディア掲載を狙いたいなら出版社が向いています。

一方で、好きなタイミングで出版し、価格や内容を自由に変えたい人にはKDPの方が合っています。

 

筆者が出版支援の相談を受けるときも、まず「その出版で何を得たいのか」を明確にしてもらいます。

目的を定めないまま契約すると、「思っていたのと違う」と感じる人が多いです。

出版はスタート地点に立つ行為でもあるため、自分の軸を整理しておくことが失敗を防ぐ第一歩です。

 

電子書籍印税の契約前に出版社へ確認したい質問リスト

契約前に確認すべき項目をリストアップしておくと、交渉時に迷いません。

特に重要なのは、印税の「率」よりも「計算基準」と「支払い条件」です。

 

出版社に必ず確認しておきたい質問の例は次の通りです。

* 印税率は販売価格の何％か、それとも出版社受取額の何％か
* 電子書籍と紙書籍で印税率は異なるか
* 合本・シリーズ販売の際、印税は再計算されるか
* 支払いサイクル（例：半年ごと／年1回）と最低支払額の有無
* 契約期間中、価格や改訂を著者が変更できるか

 

これらを曖昧なままにしておくと、後でトラブルになることがあります。

特に「定価の何％か」か「受取額の何％か」を曖昧にしたまま契約するのは危険です。

この違いだけで、手取り額が2〜3割変わることもあります。

契約書を読むときは、感覚ではなく「具体的な金額の流れ」でイメージしましょう。

 

電子書籍印税とKDP印税を比較して判断するシンプルな手順

出版社契約とKDPを比較する際は、次の3ステップで整理すると判断しやすいです。

1. まず「自分が得たい目的」を明確にする（収益／信用／拡散など）
2. 出版社の提示条件を「手取り金額」として試算する
3. KDPのシミュレーション（70％・35％プラン）と比較する

 

このとき、「販売価格を500円〜1,000円あたりで想定して試算してみると、出版社経由では印税率が1ケタ台〜10％台前半、KDPでは条件を満たせば最大70％といった“目安の違い”を把握できます（具体の数値は契約や最新仕様により変動）。」

ただし、KDPの70％プランには「配送料差引」や「価格範囲の制約」があるため、単純比較はできません。

 

筆者の感覚では、「販路や知名度を優先するなら出版社」「継続的な収益化を狙うならKDP」という線引きが分かりやすいです。

どちらか一方を選ぶ必要はなく、紙は出版社・電子はKDPというハイブリッド型も現実的な選択肢です。

重要なのは「どの方法が自分の目的に合っているか」を見極めることです。

 

まとめ：電子書籍の印税で出版社とKDPをどう選ぶか

電子書籍出版では、印税率の高低だけでなく「自由度」「サポート」「ブランド力」のバランスを見極めることが大切です。

出版社経由は安心感と販促力があり、KDPは柔軟性と収益性に優れています。

 

最初はKDPで出版して実績を作り、その後に出版社と交渉する著者も増えています。

この流れは、デジタル出版時代ならではの新しいキャリアパスです。

印税を「数字」ではなく「自分の出版戦略の一部」として捉えることで、後悔のない選択ができます。

 

出版はゴールではなく、自分の表現を届ける手段です。

印税の仕組みを理解しておくことは、作品の価値を自ら守る第一歩でもあります。

焦らず、自分の目的と合った出版方法を選びましょう。