KDPの印税とは？70％・35％の違いと条件を徹底解説

KDPでKindle出版を始めるとき、多くの人が最初に悩むのが「印税っていくらもらえるの？」という点です。

70%と35%という数字だけを見ても、どちらを選べばいいのか、どうすれば70%になるのかが分かりにくいですよね。

本記事では、Amazon.co.jp向けのKDP（Kindle Direct Publishing）における印税制度を、初心者にもわかりやすく整理します。

日本のKDPでは海外と異なる条件が設定されており、「なんとなく選んだ設定」で損をしてしまうケースもあります。

経験者として、実際に出版画面で混乱しがちなポイントや、公式説明では伝わりにくい実務上の注意点も交えて解説していきます。

 

【結論】KDPの印税（ロイヤリティ）を日本仕様で正しく理解する

 

Kindle出版の印税は、シンプルなようで奥が深いテーマです。

特に日本では、米国サイトの記事や動画を参考にすると誤解しやすい部分が多くあります。

そのため、まずは「日本仕様の印税体系」を理解しておくことが何より重要です。

ここを押さえておけば、後の価格設定や収益計算もスムーズになります。

 

“KDP印税とは？”を一言で：販売額に対する受取割合（日本は条件で70%/35%）

 

KDPの「印税（ロイヤリティ）」とは、あなたの本が売れたときにAmazonから支払われる報酬のことです。

厳密には「販売額に対する著者の受取割合」を指し、日本のKDPでは35%または70%の2種類が用意されています。

どちらになるかは、KDPの設定画面で選択するだけでは決まらず、「特定の条件を満たしているか」で自動的に切り替わります。

たとえば、KDPセレクトに登録しているか、価格帯が条件に合っているかなどがその基準です。

つまり、出版者が自由に「70%を選ぶ」ことはできません。

あくまでAmazonの定めた条件に合致した場合のみ、70%ロイヤリティが適用されます。

 

販売額とは、購入者が支払う金額のうち、Amazon手数料や消費税を除いた金額を指します。

この点は「税込の70%」と誤解してしまう人が多いのですが、実際の計算は「税抜価格ベース」です。

そのため、売上予測を立てる際は税抜金額を基準に考えるのが正確です。

 

私自身も初出版のとき、税込価格でシミュレーションをしてしまい、予定より数百円低い印税になった経験があります。

公式ヘルプでは明確に「税抜価格がロイヤリティ計算の基礎」と記載されていますので、この点は必ず確認しておきましょう。

 

この記事の前提：Amazon.co.jp向け電子書籍が主軸（海外仕様は補足のみ）

 

この記事では、Amazon.co.jp（日本のKDP）で電子書籍を出版するケースに限定して説明しています。

日本版と海外版では、印税の条件や計算ルールが一部異なります。

特に70%ロイヤリティの適用条件は、日本ではKDPセレクトへの登録が必須である点が特徴です。

米国や英国ではセレクト登録なしでも70%を選べる場合がありますが、日本ではそうではありません。

また、税務処理の観点でも、日本の消費税が価格計算に関わるため、海外仕様をそのまま参照すると誤りやすいです。

 

そのため、「英語サイトで見た説明」や「海外YouTuberの解説動画」は参考程度に留め、必ず日本版公式ヘルプの条件を確認してください。

Amazon.co.jpの運営ポリシーに基づいた設定を行うことが、安全で安定した出版運用につながります。

 

まだKDPアカウント自体を作成していない場合は、『Kindle出版のKDPアカウント作成とは？登録手順と注意点を徹底解説』から、登録の流れと注意点を先に押さえておくとスムーズです。

 

次章では、35%と70%の印税がどう違うのか、そしてどんな条件を満たせば70%になるのかを具体的に見ていきましょう。

 

 

KDP印税の基本：35%と70%の違いと選び方【Kindle出版 印税 とは／計算】

 

KDPの印税は「35%」と「70%」の2種類があります。

ただし、どちらを選んでもいいというわけではなく、実際には“条件によって自動的に決まる仕組み”です。

出版者が意図せず35%になってしまうケースも多く、ここを理解していないと想定より収益が下がることがあります。

まずは、それぞれの位置づけと仕組みを整理しておきましょう。

 

35%と70%の位置づけ：選択制だが適用条件が異なる（公式ヘルプ要確認）

 

KDPのロイヤリティ（印税率）は、販売国や価格設定、配信方法によって適用が変わります。

70%ロイヤリティは条件を満たした場合のみ適用され、それ以外は自動的に35%となります。

特に日本では、70%を得るためにはKDPセレクトに登録している必要があります。

つまり、実質的には「選択制」に見えても、“条件つき自動適用制”と考えたほうが正確です。

 

35%ロイヤリティは、すべての国と価格帯で選択可能な基本設定です。

一方、70%ロイヤリティは価格レンジが決まっており（公式ヘルプ要確認）、条件外の価格設定をすると自動的に35%に戻ります。

この仕様を知らずに価格を上げすぎたり、セレクト登録を外したまま出版したりして「なぜか印税が減った」という相談は非常に多いです。

 

用語整理：希望小売価格・税抜基準・配信コスト・KDPセレクト

 

KDPではいくつかの用語を正確に理解することが大切です。

まず「希望小売価格」は、著者が設定する販売価格のことです。

この金額を基準にロイヤリティが計算されますが、税抜価格がベースになる点を忘れないでください。

 

「配信コスト」とは、電子書籍のファイルサイズに応じてAmazonが課すデータ転送費用のようなものです。

大きな画像を多用すると、このコストが増えて70%ロイヤリティの実収益が減ることもあります。

画像を圧縮して容量を軽くするのは、実務的な節約テクニックとして有効です。

 

最後に「KDPセレクト」とは、Amazon独占販売を意味する制度です。

他のプラットフォームで同じ電子書籍を販売しない代わりに、70%ロイヤリティの対象になったり、Kindle Unlimitedの既読収益を得られたりします。

この点は次章で詳しく説明します。

 

日本で70%ロイヤリティにする条件【Kindle出版 印税 70% 条件】

 

70%ロイヤリティは魅力的ですが、誰でも自動的に適用されるわけではありません。

日本のKDPでは、特に「KDPセレクト登録」と「価格設定の条件」がポイントになります。

これらを正しく理解しておかないと、思わぬ減収につながります。

 

KDPセレクト登録が日本では必須（独占販売の注意点を理解）

 

日本のAmazon.co.jpで70%ロイヤリティを得るためには、KDPセレクトへの登録が必須です。

セレクトとは、Amazon専売を約束する代わりに販売上の優遇や収益機会を得られる制度です。

登録期間は90日単位で、更新は自動です。

 

他の電子書籍ストア（楽天KoboやBookWalkerなど）にも同一内容で出したい場合は、セレクト登録を外す必要があります。

その場合は印税が35%に戻るため、「独占するか、広く販売するか」の判断が重要になります。

実務上は、まずセレクト登録で販売データを蓄積し、反応を見てから他媒体展開を検討する流れが多いです。

 

価格帯・希望小売価格の要件（電子版の基準は税抜／公式ヘルプ要確認）

 

70%ロイヤリティの対象となる価格帯は、Amazonが定める「一定の範囲内」に設定する必要があります。

日本の場合、税抜価格が基準であり、税込価格で判断してしまうと条件を外れることがあります。

また、価格を極端に低く設定すると、配信コストを差し引いたあとにほとんど利益が残らないケースもあります。

 

公式ヘルプでは、対象価格レンジや対象国の条件が明示されています。

この基準は改定されることもあるため、出版時点で最新情報を確認してください。

「昔の条件をそのまま使っていたら35%になっていた」というのは、意外とよくある落とし穴です。

 

配信コストの考え方（ファイルサイズ由来／計算は画面で確認）

 

配信コストは、電子書籍のファイルサイズに応じて自動的に差し引かれる費用です。

高画質画像を多く使う写真集やイラスト集では、このコストが印税に大きく影響する場合があります。

目安として、1MBあたりの単価が定められていますが、最新の金額は公式ヘルプで確認するのが確実です。

 

出版画面では、ロイヤリティ計算と配信コストが自動表示されるため、実際の受取額をシミュレーションしてから設定するのがおすすめです。

ファイルを軽くして品質を保つ工夫をすれば、無駄なコストを抑えられます。

この「ファイル最適化」は、経験者ほど気を使うポイントです。

 

印税の考え方とチェックリスト【Kindle出版 印税 計算 方法】

 

印税を正確に理解するには、計算の流れと確認ポイントを押さえておくことが大切です。

ここでは、実際のロイヤリティ計算のステップと、よくある誤り、そして設定画面でのチェック方法を整理します。

 

計算ステップ：税抜価格→ロイヤリティ適用→配信コスト控除

 

印税は、まず販売価格から消費税を除いた「税抜価格」を基準に計算します。

次に、ロイヤリティ率（35%または70%）をかけ、その後に配信コストを差し引いた額が最終的な著者の受取金額になります。

この流れを理解しておくと、見込み収益の計算がしやすくなります。

 

KDPだけでなく自費出版全体の利益構造も含めて収支を整理したい場合は、『自費出版の利益はいくら？印税・売上分配と損益分岐点を徹底解説』もあわせてチェックしておくと、トータルの収益イメージがよりクリアになります。

 

例として、税抜500円で70%ロイヤリティの場合、印税は「500×0.7＝350円」。

ここから配信コスト（仮に15円とします）を引いて、著者の受取は約335円になります。

数字はあくまで一例ですが、この構造を覚えておくことが重要です。

 

“あるある”ミス：税込で計算／価格レンジ外／パブリックドメイン指定

 

よくある間違いのひとつが、「税込価格にロイヤリティ率をかけてしまう」ことです。

また、70%ロイヤリティの価格範囲を超えて設定してしまい、自動的に35%になるケースも多いです。

 

もう一つ注意すべきは、「パブリックドメイン（著作権切れ）作品」です。

こうした作品は70%の対象外となる場合があり、収益が想定より低くなることがあります。

公式ヘルプでも例外として明記されているので、再利用系の出版を考える場合は特に注意しましょう。

 

設定画面での確認ポイント：価格・ロイヤリティ・配信コストの整合

 

KDPの出版画面では、「価格設定」と「ロイヤリティ率」、「配信コスト」が並んで表示されます。

それぞれの項目を個別に確認するのではなく、3つの整合性を同時に確認するのがコツです。

価格を変えるとロイヤリティ率やコストも変わるため、必ず最終金額を見てから保存しましょう。

 

出版直前の最終画面にある「予測ロイヤリティ」はとても重要です。

ここで想定額と実際の計算が合っているか確認すれば、後の「思っていたより少ない」といったトラブルを防げます。

公式情報と実際の画面表示には、タイミングによって微妙な差があることもあるため、不安がある場合はKDPサポートに問い合わせて確認するのが確実です。

 

 

35%ロイヤリティを選ぶ場面の判断軸【Kindle出版 印税 35%】

 

KDPでは70%ロイヤリティが注目されがちですが、35%が有効な場面も確かにあります。

無理に70%を狙うよりも、作品の性質や販売戦略に合わせて選ぶのが現実的です。

以下では、35%ロイヤリティをあえて選択するケースを整理してみましょう。

 

独占しない戦略／価格帯が合わない／特殊要件の場合の留意点

 

まず、「KDPセレクトに登録しない＝Amazon独占にしない」場合は、自動的に35%ロイヤリティになります。

他の電子書店でも同じ作品を販売したい場合や、出版社経由で配信している場合はこの形が適しています。

独占に抵抗がある著者や、自身のウェブサイト・SNS販売と組み合わせたい人にとっては、むしろ35%の方が自由度が高いです。

 

また、価格設定が70%の対象レンジ外になる場合も35%が適用されます。

たとえば非常に低価格（100円未満）や高価格（数千円台）の専門書は、対象外となるケースが多いです。

その場合は「無理にレンジ内に合わせるより、価格と読者層の整合性を優先した方が結果的に売れやすい」こともあります。

 

最後に、パブリックドメイン（著作権切れ作品）や翻訳・共同著作のような特殊要件の本も、70%ロイヤリティが適用されない場合があります。

公式ルールに明記されているため、これらを扱う際は必ず最新のKDPヘルプを確認してください。

つまり、「35%だから不利」というよりは、作品の内容や販売方針に合わせて柔軟に選ぶことが大切なのです。

 

Kindle Unlimited（KENP）収益と印税の違い【Kindle出版 KDPセレクト KENP】

 

KDPでは「販売による印税」とは別に、「Kindle Unlimited（KU）」の既読ページに基づく収益があります。

これはKENP（Kindle Edition Normalized Pages）という指標で管理され、KDPセレクト登録者のみが対象です。

印税とは別体系の仕組みなので、混同しないようにしましょう。

 

Kindle Unlimitedからの収益の仕組みやKDPセレクトとの関係は、『Kindle Unlimitedの著者収入とは？仕組みとKDPセレクトを徹底解説』で、具体的な数字イメージとともに詳しく解説しています。

 

仕組みの要点：KDPセレクト登録で既読ページ分配（単価は月次・公式要確認）

 

KENP報酬は、読者がKindle UnlimitedやPrime Readingであなたの本を読んだ「ページ数」に応じて支払われます。

1ページあたりの報酬単価は月ごとに変動し、Amazonが発表する「KDPセレクト・グローバル基金」の総額と総既読ページ数から算出されます。

公式に公表される単価は目安程度で、正確な金額は月末以降のレポートで確認します。

 

経験上、1ページあたりの単価はおおむね0.4〜0.6円前後で推移していますが、これはあくまで参考値です（公式要確認）。

「短い本を多く読まれる」タイプや、「長編をじっくり読まれる」タイプで、収益構造が大きく変わります。

販売価格で得る印税とはまったく別の収入源と考えておくと良いでしょう。

 

KDPレポートでの確認方法（推定額と実支払の差に注意）

 

KENP報酬はKDPの「レポート」ページで確認できます。

「KENP既読ページ数」「KENP単価」「推定KENPロイヤリティ」といった項目が表示されますが、これらはあくまで「推定値」です。

実際の支払額は月次の確定後に確定レポートへ反映されます。

 

著者としては、「販売印税＋KENP収益＝月の総収益」として把握しておくのが実務的です。

最初は販売だけで考えてしまう人が多いですが、KENPを活用すると「読まれ続けるだけで収益が入る」ストック型のモデルになります。

ただし、内容の質や継続読率が低いとページ単価が伸びにくいので、作品構成にも注意が必要です。

 

ケーススタディ：価格戦略別の考え方【Kindle出版 価格設定 印税 シミュレーション】

 

ここでは、実際の価格戦略をイメージしながら、印税の考え方を整理します。

価格設定を変えるだけで利益構造が大きく変わるため、出版前にシミュレーションしておくことをおすすめします。

 

低価格・多読狙い：配信コストの影響が小さい設計

 

低価格帯（200〜300円台）で出版する場合、読者が気軽に手に取りやすく、レビューが集まりやすいのが特徴です。

配信コストも軽いため、70%ロイヤリティを適用できれば効率的な設計になります。

 

ただし、低価格戦略では販売単価が低いぶん、KENP報酬が重要な柱になります。

「たくさん読まれる前提」で構成を工夫すると、読者維持率が上がり収益が安定します。

このタイプの本では、画像を減らし、テキスト中心の軽量データにするのがコツです。

 

中価格・バランス型：35%/70%やKENPとのトレードオフ整理

 

700〜1000円前後の中価格帯では、「販売印税」と「KENP収益」のバランスが重要です。

70%を狙う場合、価格帯が条件に入っているか必ず確認してください。

もしKDPセレクトを外す場合は、35%印税に切り替わるため、販売数が減ると利益率も落ちます。

 

一方で、専門書やビジネス書など「1冊あたりの価値」が高い分野では、中価格帯でも十分に成り立ちます。

この層では、レビュー数よりも内容の信頼性とリピート率が収益を左右します。

実務的には、まずは700円前後で様子を見て、販売動向に応じて微調整するのがおすすめです。

 

トラブル解決：70%が適用されないとき【KDP 印税 トラブル】

 

印税率を70%に設定したつもりなのに、実際のレポートで35%になっていた──この相談は非常に多いです。

焦らずに、まず原因を冷静に切り分けて確認しましょう。

 

主因の切り分け：セレクト未登録／価格レンジ外／地域設定の不整合

 

最も多い原因は、「KDPセレクトに未登録」または「価格レンジが条件外」になっているケースです。

セレクト登録を忘れていたり、価格を税込で設定してレンジを外れてしまうパターンは初心者にありがちです。

また、地域設定で一部の国だけが35%になっていることもあります。

日本以外のマーケット設定を手動で変更している場合は要注意です。

 

もう一つ見落とされがちなのが「再出版時の設定リセット」です。

再編集してアップロードした際に、以前のロイヤリティ設定が初期化されることがあります。

この場合は設定画面で再度70%を選び直してください。

 

対処手順：価格とロイヤリティ画面の再確認→ヘルプ要件の再点検

 

トラブルが起きた場合、まずはKDPの「価格とロイヤリティ」タブを開き、設定内容を一つずつ確認します。

次に、Amazon公式ヘルプの「ロイヤリティオプション」ページを参照し、条件を再点検しましょう。

ここで「セレクト登録」「価格帯」「対象国」「ファイルサイズ」などを照らし合わせるのが基本です。

 

どうしても原因が見つからない場合は、KDPサポートへの問い合わせが最も確実です。

問い合わせフォームでは、該当書籍のASINと出版画面のスクリーンショットを添付すると対応が早くなります。

設定ミスは珍しくないので、慌てずに一つずつ整理することが大切です。

 

まとめ：まずは“日本の70%条件＋税抜基準”を外さない

 

印税の仕組みはシンプルに見えて、実際は条件と細かな仕様の積み重ねです。

最初に押さえるべきは、「日本ではKDPセレクト登録が必要」「税抜価格で計算される」という2点です。

この基本を外さなければ、大きなトラブルは避けられます。

 

最新仕様は日本版公式ヘルプで逐次確認し、設定画面で整合チェック

 

KDPの仕様は、年に数回更新されることがあります。

SNSや個人ブログの情報だけを鵜呑みにせず、必ず日本版の公式ヘルプを確認してください。

また、出版直前には「価格設定」「ロイヤリティ率」「配信コスト」の3点を必ず照らし合わせましょう。

 

私自身も、初期の頃に米国版の条件を参考にして35%になってしまったことがあります。

それ以降は必ず日本仕様を前提にチェックするようにしています。

最終的には、“正しい設定確認の習慣”が最も大きなリスク対策になります。