電子書籍の印税は出版社経由とKDPでどう違う？手取りと契約の仕組みを徹底解説

電子書籍を出版するとき、「出版社から出す場合とKDPでは、印税はどれくらい違う？」「結局どちらの方が手元に残る？」と気になる方は多いでしょう。

結論からいうと、出版社経由とAmazon KDPでは、印税率だけでなく、誰が制作・販売を担うのか、収益を何を基準に計算するのかまで大きく異なります。

KDPでは電子書籍について35％または70％のロイヤリティオプションがあります。一方、出版社経由の電子書籍は、出版社との契約によって印税率や計算基準、支払い時期が変わります。

そのため、「出版社は○％、KDPは70％だからKDPの方が得」と単純に比較することはできません。

この記事では、電子書籍の印税について、出版社経由とKDPの違い、実際の手取りを比較するときの考え方、契約前に確認すべき項目、どちらが向いているのかまで順番に解説します。

 

電子書籍の印税は出版社経由とKDPでどう違う？

 

出版社経由とKDPの最大の違いは、出版に必要な仕事と責任を誰が担うかです。

出版社経由では、出版社が編集・校正・デザイン・流通・販売促進などを担当することがあります。

その代わり、販売によって得られた収益のすべてが著者へ入るわけではなく、契約に基づいて著者へ印税が支払われます。

一方、KDPはAmazonのセルフ出版サービスです。

著者自身が出版者となり、原稿、表紙、価格、商品情報などを管理します。その代わり、Kindle電子書籍では条件に応じて35％または70％のロイヤリティを得られます。

出版社経由は契約によって印税条件が変わる

 

出版社から電子書籍を出す場合、印税率を一律に「○％」と決めることはできません。

契約によって、

• 印税率
• 印税を計算する基準額
• 電子版と紙版の取り扱い
• 支払い時期
• 契約期間
• 価格を決める権限
• 電子書籍化・再編集・合本版の扱い

などが異なるためです。

重要なのは「印税率が何％か」だけでなく、「何に対してその％を掛けるのか」を確認することです。

KDPは35％または70％のロイヤリティ

 

KDPでは、Kindle電子書籍について35％と70％の2つのロイヤリティオプションがあります。

ただし、「70％を選択すれば必ず70％もらえる」という仕組みではありません。

販売価格、販売地域、コンテンツなど所定の条件を満たす必要があります。

特にAmazon.co.jpで日本の読者への販売に70％ロイヤリティを適用する場合は、KDP Selectへの登録も必要です。

出版社経由とKDPの違いを比較

 

まず全体像を比較すると、次のようになります。

比較項目	出版社経由	KDP
印税・ロイヤリティ	出版社との契約による	35％または70％
編集	出版社が担当する場合が多い	自分または外注
表紙	出版社側で制作する場合が多い	自分または外注
価格設定	出版社側が決定する場合がある	著者が設定
販売・販促	出版社が支援する場合がある	基本的に著者側
改訂	契約・出版社との調整が必要	著者側で変更可能
支払い	契約による	原則として毎月、売上月末から約60日後

 

単純な印税率ではKDPの方が高く見えます。

ただし出版社経由では、著者が自分で行わなくてもよい仕事や、出版社だから利用できる販売・流通・編集体制があります。

そのため、「印税率」ではなく「手取り・労力・自由度・サポート」をセットで比較することが重要です。

出版社経由の電子書籍印税は契約内容を確認する

 

出版社から電子書籍を出す場合に最も重要なのが契約書です。

同じ「印税10％」という契約でも、計算方法によって著者が受け取る金額が変わる可能性があります。

「定価の何％」なのか「出版社受取額の何％」なのか

 

例えば、契約書に「印税10％」と書いてあったとします。

しかし、その10％が、

• 電子書籍の販売価格を基準にするのか
• 電子書店などへの手数料を差し引いた後の出版社受取額を基準にするのか

によって、実際の著者収入は変わります。

そのため、契約するときは「印税率」だけを見るのではなく、ロイヤリティの計算基準となる金額を必ず確認してください。

電子書籍と紙の印税率が同じとは限らない

 

紙と電子書籍を同じ出版社から出す場合でも、必ず同じ印税条件になるとは限りません。

契約書では、

• 紙版の印税
• 電子版の印税
• オーディオブックなど二次利用

が別々に定められている場合があります。

「紙の契約に電子版も含まれているだろう」と推測せず、電子版の条件を確認しましょう。

合本・改訂版・シリーズ化の扱いも確認する

 

電子書籍は、紙よりも合本や改訂版などを作りやすい媒体です。

そのため、

• 既刊をまとめた合本版
• 改訂版
• シリーズ化
• 別ストアへの配信

などを行った場合、どのように印税を計算するのかも契約前に確認しておくと安心です。

契約期間と出版権を確認する

 

出版社と契約すると、その作品について出版社へ出版権を設定したり、一定期間ほかの方法で出版できなくなったりする場合があります。

例えば、出版社から電子版を出している作品を、自分の判断だけで同じ内容のKDP版として出版できるとは限りません。

「自分が著作権者だから自由にKDPでも出せる」とは考えず、契約内容を確認してください。

KDPの電子書籍印税は35％と70％の2種類

 

KDPでは、電子書籍ごとに35％または70％のロイヤリティオプションを選択します。

35％ロイヤリティの計算方法

 

KDP公式では、35％ロイヤリティは基本的に次の考え方で計算されます。

35％ × （販売価格 − 適用される税）

70％と異なり、通常は配信コストを差し引く計算ではありません。

70％ロイヤリティは配信コストが差し引かれる

 

70％ロイヤリティは、基本的に次の考え方です。

70％ × （販売価格 − 適用される税 − 配信コスト）

そのため、70％という数字をそのまま販売価格へ掛けた金額が必ず手元に入るわけではありません。

画像を多く使用した電子書籍などではファイルサイズが大きくなり、配信コストの影響も受けます。

Amazon.co.jpの70％対象価格は250〜1,650円

 

現在のKDP公式では、Amazon.co.jpにおける電子書籍の70％ロイヤリティ対象価格は、税込250円〜1,650円です。

35％ロイヤリティでは、Amazon.co.jpの電子書籍について税込99円〜20,000円の価格範囲が設定されています。

KDPの価格条件は変更される可能性があるため、出版時には最新の公式ヘルプも確認してください。

70％と35％の詳しい条件については、『Kindle出版のロイヤリティとは？70％と35％の違いと条件を徹底解説』で整理しています。

日本で70％を得るにはKDP Selectへの登録が必要

 

Amazon.co.jpで日本の読者への販売に70％ロイヤリティを適用するには、価格条件だけではなくKDP Selectへの登録も必要です。

KDP SelectはKindle電子書籍を対象とした90日間のプログラムです。

登録中は、その電子書籍のデジタル版をKDPで独占的に配信する必要があります。

そのため、同じ電子書籍を楽天Koboなどほかの電子書店でも販売したい場合は、KDP Selectへの登録条件との兼ね合いを確認してください。

Kindle Unlimitedの収益は35％・70％とは別

 

KDP Selectへ登録すると、その電子書籍はKindle Unlimitedの対象になります。

ここで注意したいのが、Kindle Unlimitedで読まれたときの収益は、通常販売の35％・70％ロイヤリティとは別の仕組みだという点です。

Kindle Unlimitedでは、対象作品について読者が初めて読んだページ数をもとに、KDP Selectグローバルファンドからロイヤリティが支払われます。

つまりKDP Selectへ登録した本では、

• 通常購入されたときの販売ロイヤリティ
• Kindle Unlimitedで読まれたページによる収益

の両方が発生する可能性があります。

Kindle Unlimitedの著者収入については、『Kindle Unlimitedの著者収入とは？仕組みとKDPセレクトを徹底解説』で詳しく解説しています。

出版社とKDPで手取りはいくら違う？

 

「結局、1冊売れたらいくら手元に残る？」と考える場合は、同じ基準で比較する必要があります。

出版社経由は契約によって条件が変わるため、一律の金額は出せません。

まず出版社から提示された契約で、

• 販売価格
• 印税率
• 印税計算の基準額

を確認して1冊あたりの著者収入を計算します。

そのうえで、KDPの35％・70％ロイヤリティと比較します。

KDPで500円の電子書籍を販売する場合の考え方

 

例えば税込500円で販売するとします。

35％と70％では計算方法自体が異なります。

35％では、販売価格から適用される税を除いた金額を基準に35％を計算します。

70％では、税に加えて配信コストも差し引いた金額を基準に70％を計算します。

そのため、単純に「500円×70％＝350円」と考えるだけでは正確なロイヤリティにはなりません。

KDP本棚では価格設定時にロイヤリティの目安を確認できるため、実際の設定画面で確認するのが確実です。

印税率が高くても販売数が少なければ収入は増えない

 

ここで忘れてはいけないのが、ロイヤリティ率と総収入は別だということです。

例えば、

• 1冊あたりの取り分が大きいが販売数が少ない
• 1冊あたりの取り分は小さいが多数販売される

では、最終的な収入が逆転することもあります。

「印税率が高い＝必ず収益が高い」ではありません。

出版社経由のメリット

 

印税率だけを見るとKDPが有利に感じますが、出版社にはKDPとは異なる価値があります。

編集・校正・デザインを任せられる

 

出版社によって範囲は異なりますが、編集者による内容のブラッシュアップ、校正、装丁などの制作工程を出版社側が担当することがあります。

著者一人では気づきにくい改善点を、編集者の視点から指摘してもらえることも大きな特徴です。

紙の書店流通を狙える

 

商業出版では、紙版を全国の書店へ流通させられる可能性があります。

KDPのペーパーバックとは流通の仕組みが異なるため、書店展開を重視する場合は出版社経由に大きな意味があります。

出版社のブランドや販促を利用できる場合がある

 

出版社や企画によっては、営業・PR・広告などの支援を受けられることがあります。

ただし、出版社から出せば必ず大規模な宣伝をしてもらえるわけではありません。

どこまで販促してもらえるのかは、企画や契約によって異なります。

KDPで出版するメリット

 

価格を自分で決められる

 

KDPでは、所定の価格範囲内で著者自身が販売価格を設定できます。

出版後に価格を変更することも可能です。

出版・改訂の自由度が高い

 

原稿、表紙、内容紹介なども自分で管理できます。

読者の反応を見ながら内容を改善し、更新版を提出できるのもセルフ出版の特徴です。

35％または70％のロイヤリティを得られる

 

条件を満たせば70％ロイヤリティを利用できるため、1冊あたりの収益を高く設定できる可能性があります。

ただし、その代わり編集・デザイン・販売促進なども基本的には著者側で用意します。

KDPの高いロイヤリティは、「出版社が行う仕事を自分側で担う出版モデル」とセットで考えると分かりやすいでしょう。

出版社とKDPでは印税の支払い時期も違う

 

出版社経由では、支払い時期も契約によって異なります。

半年ごと、年1回などさまざまな契約が考えられるため、契約書の支払い条項を確認してください。

KDPは原則として毎月支払われる

 

KDP公式では、ロイヤリティは原則として売上が報告された月の末日から約60日後に毎月支払われると案内されています。

例えば1月分のロイヤリティは、通常3月末ごろが支払い時期です。

実際に銀行口座へ反映されるタイミングは、支払い方法などによって異なります。

詳しい支払いサイクルについては、『KDPの振込日はいつ？支払いサイクルと着金までの流れを徹底解説』で確認してください。

日本円のEFTには最低支払額がない

 

現在のKDP公式では、EFT（電子送金）について最低支払額は設定されていません。

Amazon.co.jpでもEFTの支払基準額は0円です。

一方、小切手や電信送金では最低支払額が設定されている場合があります。

そのため、「KDPは1,000円以上にならないと振り込まれない」という説明は現在の公式ルールとは異なります。

出版社との電子書籍契約で確認したい項目

 

出版社から電子書籍化の提案を受けた場合は、少なくとも次の項目を確認してください。

• 電子書籍の印税率はいくらか
• 印税は販売価格を基準にするのか、出版社受取額を基準にするのか
• 税込・税抜のどちらを基準にするのか
• 電子版と紙版で印税条件は違うか
• 支払いはいつ行われるか
• 売上明細をどのように確認できるか
• 契約期間は何年か
• 出版権や独占権をどこまで設定するか
• 合本・改訂版・二次利用の印税はどう扱われるか
• 価格設定や値下げを誰が決めるか
• 契約終了後に電子版をどう扱うか

特に重要なのが、「何％か」より先に「何を基準に何％なのか」を確認することです。

出版社経由とKDPはどちらがおすすめ？

 

どちらが優れているかではなく、何を優先するかによって選択は変わります。

KDPが向いている人

 

• 出版を自分のペースで進めたい
• 価格を自分で決めたい
• 内容を自由に改訂したい
• 販売データを見ながら改善したい
• 制作や販促を自分で管理できる
• 1冊あたりのロイヤリティを重視したい

出版社経由が向いている人

 

• 編集者と一緒に作品を作りたい
• 制作工程を出版社へ任せたい
• 紙の書店展開を重視したい
• 出版社のブランドや流通網を活用したい
• 自分で出版実務を管理したくない

紙は出版社、別作品の電子版はKDPという選択肢もある

 

出版社とKDPを完全な二者択一で考える必要もありません。

例えば商業出版で紙の本を出しながら、出版社との契約対象ではない別作品をKDPで出版することも考えられます。

ただし、出版社と契約している作品を自分の判断だけでKDPへ出してよいとは限りません。

出版権や電子配信権、競合出版に関する条項を必ず確認してください。

電子書籍の印税についてよくある質問

 

KDPなら誰でも70％の印税を受け取れますか？

 

いいえ。

70％ロイヤリティには販売価格や販売地域などの条件があります。

Amazon.co.jpで日本の読者への販売に70％を適用するには、KDP Selectへの登録も必要です。

Amazon.co.jpの70％対象価格はいくらですか？

 

現在のKDP公式では、税込250円〜1,650円です。

価格条件は変更される可能性があるため、実際に出版するときは最新のKDP公式ヘルプも確認してください。

出版社の電子書籍印税は何％ですか？

 

一律ではありません。

出版社や著者、作品、契約形態によって異なります。

印税率だけでなく、何を基準に印税を計算するのかも確認してください。

KDPの70％は販売価格×70％ですか？

 

単純に販売価格へ70％を掛けるだけではありません。

KDP公式では、70％ロイヤリティは販売価格から適用される税と配信コストを差し引いた金額を基準に計算されます。

35％ロイヤリティでも配信コストは引かれますか？

 

KDP公式の通常計算では、35％ロイヤリティは販売価格から適用される税を除いた金額に35％を掛けます。

70％オプションとは計算方法が異なります。

Kindle Unlimitedは70％ロイヤリティですか？

 

いいえ。

Kindle Unlimitedでの収益は通常販売の35％・70％とは別の仕組みです。

KDP Selectグローバルファンドをもとに、対象作品の既読ページ数などからロイヤリティが計算されます。

KDPの印税はいつ振り込まれますか？

 

原則として、売上が報告された月の末日から約60日後に毎月支払われます。

銀行への着金日は支払い方法などによって異なります。

出版社とKDPはどちらが儲かりますか？

 

一律には決められません。

KDPは1冊あたりのロイヤリティを高くできる可能性がありますが、制作・販売を自分で担います。

出版社は著者の取り分がKDPより低くなる場合がある一方、編集、制作、流通、販促などの支援を受けられる場合があります。

販売冊数まで含めて判断する必要があります。

まとめ｜電子書籍の印税は率より「手取りと契約」で比較する

 

電子書籍の印税は、出版社経由とKDPで大きく仕組みが異なります。

ポイントをまとめると、次のとおりです。

• 出版社経由の印税条件は契約によって異なる
• 印税率だけでなく計算基準を確認する
• KDPの電子書籍は35％または70％ロイヤリティ
• 70％は所定の条件を満たす必要がある
• Amazon.co.jpの70％対象価格は現在250〜1,650円
• 日本で70％を適用するにはKDP Selectへの登録が必要
• 70％では税と配信コストを考慮して計算される
• Kindle Unlimitedの収益は35％・70％とは別の仕組み
• KDPのロイヤリティは原則として売上月末から約60日後に毎月支払われる
• 出版社では編集・制作・流通などを任せられる場合がある
• KDPでは価格・出版・改訂の自由度が高い
• どちらが有利かは印税率だけでは判断できない

出版社とKDPを比べるときは、「何％もらえるか」だけでなく、「実際にいくら残るか」「何を自分で担当するか」「どこまで自由に運用できるか」まで比較することが大切です。

出版社から提示された契約条件を具体的な金額に置き換え、KDPで出版した場合のロイヤリティと比較して、自分の目的に合う出版方法を選びましょう。