KDPで使える本人確認書類とは？日本在住者向けに対応IDを解説

KDPの本人確認を求められたとき、手元のどの書類を使えばよいのか迷うことがあります。

日本向けの対応ID一覧に掲載されているのは、パスポート・運転免許証・在留許可証・ビザの4種類です。マイナンバーカードは、この一覧には含まれていません。

使える書類、使えない書類、提出前に確認しておく条件の順に整理します。

日本在住者がKDP本人確認に使える書類は4種類

KDPは、本人確認に使用できる身分証明書を国や地域ごとに定めています。日本向けとして掲載されている書類は次のとおりです。

身分証明書	日本向けKDPでの扱い
パスポート	対応IDとして掲載
運転免許証	対応IDとして掲載
在留許可証	対応IDとして掲載
ビザ	対応IDとして掲載

まず、自分の手元にある書類がこの4種類のどれかに当てはまるかを確認します。

パスポートと運転免許証は日本在住者の主な選択肢

日本在住の個人が選ぶ場合、実際の候補になりやすいのはパスポートと運転免許証です。

運転免許証を持っていない人でも、有効なパスポートがあれば本人確認用のIDとして選べます。逆に、パスポートが期限切れであれば運転免許証を使う、といった判断もできます。

どちらを使う場合も、KDPの画面で選んだID種類と、実際に撮影する書類の種類をそろえてください。運転免許証を選んだのにパスポートを撮影する、といったずれがあると手続きが進みません。

在留許可証・ビザも対応一覧に含まれる

在留許可証とビザも、日本向けの対応IDとして掲載されています。パスポートと運転免許証だけに限られるわけではありません。

ただしKDPの案内は「在留許可証」というカテゴリー単位で、日本国内で発行される個別の書類名まで細かく分類されているわけではありません。ビザについても、形式や発行条件ごとの細分化はされていません。

そのため、特定の在留関係の書類が必ず該当すると自分で決めつけず、本人確認画面で選択できるID種類の表示を基準に判断してください。

マイナンバーカードは日本向け対応ID一覧に掲載されていない

現在のKDP公式の日本向け一覧に、マイナンバーカードは掲載されていません。

日常的な手続きで本人確認に使える書類であるため意外に感じるかもしれませんが、KDPの本人確認用IDとしては前提が異なります。

公的な身分証明書でも対応IDとは限らない

KDPの本人確認では、政府や公的機関が発行した書類であれば無条件に受け付けられるわけではありません。

判断の基準になるのは、「日本で一般的に本人確認へ使えるかどうか」ではなく、「KDPが日本向けに掲載しているID種類に含まれているかどうか」です。この二つは分けて考えます。

なお、対応する書類の種類は将来的に変わる可能性もあります。マイナンバーカードしか手元にない場合は、その時点の本人確認画面や公式の案内で選択できる種類を確認してください。

税務情報のマイナンバー入力と本人確認は別の手続き

KDPでは税務情報の入力時にもマイナンバーを扱う場面があるため、本人確認と混同しやすくなります。

しかし、税務上のTIN入力と、本人確認で提出する身分証明書は別の手続きです。税務情報にマイナンバーを使うことと、マイナンバーカードが本人確認用IDとして対応していることは、同じ意味ではありません。

提出する書類を選ぶときは、税務手続きの内容ではなく対応ID一覧を見てください。税務情報でのマイナンバーの入力方法は、Kindle出版のTIN入力とマイナンバー対応で確認できます。

KDP本人確認で受け付けられない書類と提出形式

対応一覧に載っていない書類のほかに、受け付けないと明示されている書類や提出形式もあります。

書類・提出方法	KDP本人確認での扱い
学生証	受け付けられない
給与明細書	受け付けられない
納税関連書類	受け付けられない
公共料金の請求書	受け付けられない
軍の身分証明書	受け付けられない
紙へ印刷・コピーしたID	受け付けられない
電子的にスキャンしたID	受け付けられない

学生証・給与明細・納税書類・公共料金の請求書は使えない

氏名や住所が記載されていても、これらの書類は本人確認用IDの代わりにはなりません。たとえば公共料金の請求書は住所の確認には役立ちますが、KDPの本人確認では身分証明書として扱われません。

軍の身分証明書も、受け付けない書類として案内されています。

「氏名や住所が読み取れるか」ではなく、「対応IDの種類に該当するか」で選んでください。

コピー・印刷物・スキャン画像は実物の代わりにならない

対応している種類の身分証明書であっても、コピーやスキャンデータの提出は認められません。

運転免許証のコピーを紙に印刷し、それを撮影する方法は条件に合いません。あらかじめスキャンして保存しておいた画像を、実物の代わりに使うこともできません。

手続きを始める前に、対応するIDの実物を手元に用意しておきましょう。

対応IDを提出する前に確認する条件

対応するIDを持っていても、それだけで準備が終わるわけではありません。提出前に、登録情報との一致・有効期限・撮影する面を確認します。

KDPの氏名と国を身分証明書の情報に一致させる

本人確認欄に登録する氏名と国は、提出する身分証明書の記載と一致させます。氏名は名前そのものだけでなく、記載されている言語も含めてそろえるよう案内されています。

普段使っている著者名やペンネームとは分けて考えてください。本人確認欄に入力するのは、身分証明書に書かれた正式な情報です。

有効期限内の実物を用意し必要な面を撮影する

使用するのは、有効期限内の身分証明書です。期限が切れたものは避け、現在有効な実物を準備します。

撮影時は、画面で選んだID種類と実際の書類をそろえたうえで、身分証明書の全体が画像に収まり、記載内容を読み取れる状態にします。裏面などの撮影を求められた場合は、指示された面を省略しません。

対応IDを使っても手続きが進まない場合は、KDPの本人確認ができない原因と身分証エラーの直し方で原因を切り分けられます。

法人は事業の正規代表者の身分証明書を使う

法人などの非個人事業体では、誰の身分証明書を提出するかという考え方が個人出版と異なります。

KDPは、事業の正規代表者の身分証明書を使用するよう案内しています。会社名義だから法人関係の書類を提出すればよい、という意味ではありません。対象となる代表者について、対応IDを準備します。

本人確認の開始方法から送信までの全体の流れは、KDPの本人確認に必要な書類・手順・完了までの流れで確認できます。

迷ったときは日本向けの対応一覧を基準に選ぶ

日本在住者が選べるのは、パスポート・運転免許証・在留許可証・ビザの4種類です。マイナンバーカードは、現在の日本向け一覧には掲載されていません。

学生証や給与明細、公共料金の請求書なども身分証明書としては使えず、対応するIDであってもコピーやスキャン画像では提出できません。有効な実物を用意し、KDPの登録情報と一致させたうえで撮影します。

判断に迷ったら、「日本で一般的に本人確認へ使えるか」ではなく、「今のKDP日本向け一覧に載っているか」で確認してください。

アカウント作成から本人情報の設定までの流れは、KDP登録方法と始め方の手順で確認できます。